連関資料 :: 環境
資料:501件
-
環境に優しい衣類の洗濯
- 私の住む滋賀県には、琵琶湖という日本一大きな湖がある。琵琶湖からは瀬田川と疎水からしか水が出て行かず、閉鎖性水域である。その琵琶湖の水環境はそこに住む私達が預かっている。従って、今回は衣服にとってやさしい洗濯ではなく、水環境にとってやさしい洗濯を中心に考えてみたい。 滋賀県には「滋賀県琵琶湖の富栄養化の防止に関する条例」（昭和54年10月制定、同55年７月１日施行）というものがある。通称「富栄養化防止条例」と呼ばれるものだ。この条例は、琵琶湖の富栄養化を防止するため、湖に流入する窒素、りんを減らすための総合的な対策を定めている。富栄養化とは湖沼等の植物栄養塩類の濃度が高まることを言う。本来バランスの取れた状態ならば、河川から流入した窒素やりんは、沿岸帯に生育するヨシや沈水植物が栄養として吸収したり、植物性プランクトンが摂取して繁殖し、それは動物性プランクトンに食べられ、さらに魚類に食べられるという食物連鎖が起こる。しかし、多量の窒素やりんはヨシや沈水植物の吸収量を越え、湖水中の濃度を高め、植物プランクトン等が異常繁殖し、湖水中の酸素を欠乏させ、汚濁が進み水質が悪化するという事態を引き起こした。淡水赤潮やアオコの発生がその例で、それらを背景にこの条例は制定された。 この条例の中で、「第３章 りんを含む家庭用合成洗剤の使用の禁止等」という箇所がある。この箇所で県は「何人も、県内(琵琶湖に流入しない河川の流域その他の地域で規則で定める区域を除く。
- レポート 洗浄 界面活性剤 衣服 琵琶湖
550 販売中 2006/04/16- 閲覧(1,548)
-
建築からみた地球環境
- 20世紀の物質文明の発達は、人間を中心とした快適な生活空間をもたらした。しかし、地球規模の環境問題が顕在化している今、その原因は、現代人が1日または、一生のかなりの時間を過ごしている建築環境にも深く関わっているのではないかと思う。つまり、45億年の地球環境の変化と生命の歴史が密接な関わりをもっているように、生命が周りの環境に定義される部分が多い。そして、1日のかなりの時間を過ごす建築環境が私たちの情報発信を左右する部分も大きいということである。そのため、私は建築から見た地球環境について考えていこうと思う。
- レポート 建築学 建築 地球環境 建築材料 温暖化 資源
- 550 販売中 2006/06/28
- 閲覧(2,526)
-
子供と子供を取り巻く環境について
- ｢子供と子供を取り巻く環境について｣ 都市化・核家族化が進んだことによって、少子化が進んでいると言われる。また女性の社会進出の増加などの影響により、子供や家庭を取り巻く環境は大きく変化し、地域社会における連帯感や人間関係の希薄化しており、子育て機能が低下し、子供の健やかな成長を阻害する要因が増大していると言われる。 そこでまず、核家族化がどれくらい進んでいるかを見てみる。2003年度に国立社会保障・人口問題研究所が発表した「日本の世帯数の将来の推計」によると、2000年度の核家族世帯（夫婦のみ、夫婦と子、一人親と子の家庭の総数）は全世帯の58.4%である。比較するために述べるが1980年度の核家族世帯は60.3%である。核家族はわずかに減少している。特に、夫婦と子、一人親と子の世帯総数の割合を見ると1980年は47.8%、2000年は39.5%と明らかに減少している。これが意味するところは日本の核家族世帯は減少しているということである。そのため、核家族化が進んでいるというのは間違いであることが指摘できる。 次に都市化の問題について述べる。平成15年度の国土交通白書の「東京圏全体の人口増減率」を見ると首都圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）の人口増減率は1991年には0.79%で、それから一時0.27%になったが、2001年には0.71%となっている。全体としてプラスであるため、人口は常に増加しているといえる。 首都圏の都市化は進んでいると考えられる。平成15年に統計局がとった年代別都道府県別の人口の割合を調べた統計を利用すると、戦後直後の1945年の首都圏の全国人口に対する割合は13%で、第1次ベビーブームが冷めた頃の1957年の首都圏の人口の割合は17.95%、第2次ベビーブームが過ぎたころの1981年は24.6%、そして最近の2000年には26.33%であった。この首都圏に集まる人口の増加は合計特殊出生率との関係から子供の増加によるものとは考えづらい。市街地から引越ししてきた家庭が多いと考えるのが自然でだろう。 それでは少子化はどうであろうか。少子化を見るために厚生労働省の出す合計特殊出生率を見る。合計特殊出生率とは15歳から49歳までの女子の年齢別出生率を合計したものである。統計によると1947年に4.54となり、1957年までに1.77になり、それから徐々に低下し2004年には1.29となっている。この結果から日本人は子供の生む数が減少している、つまり少子化が進んでいるといえる。 次に女性の社会進出について述べる。総務省の出した「労働力調査」の女性労働力率推移を見てみると、20歳後半の女性の労働率が1970年代には50%を下回っていたのに対し、2001年には80%を超えている。30歳以上の女性も1970年代には50%から60%であったのに対し、2001年には約10%増の60%から70%であった。このことから女性全般の就業率が増加していて、女性の社会進出が進んでいるといえるだろう。 これらのことから、子供の生活環境は変わったと考える。以下に考察する。 第一に、都市の開発によって、遊ぶ場所が減少したと考える。マンションやビルなどの建物が増加し、緑がどんどん消え、昔に比べ外で遊ぶ場所が少なくなったと推測する。東京23区のマンションの着工件数は毎年増えており、外で遊ぶ場所は少なくなったと推測する。 また、著者は1980年代を川崎の北部で過ごした。そこには近隣に公園や空き地がなかったことから、著者が外で遊びたくても、外に遊びに出なか
- レポート 社会学 子供 環境 都市化 女性の社会進出化 ゲーム機
- 550 販売中 2007/03/10
- 閲覧(22,105)
-
私が考える環境について レポート
- 冒頭 近年、「地球温暖化」や「オゾン層破壊」など、環境問題に対する言葉をよく新聞やテレビで目にするようになった。すでに世界規模で環境問題に取り組んでおり、日本でも温室効果ガスの削減や、生物多様性条約では、「生物多様性国家戦略」を策定し、定期的に 見直し作業を行っているほか、2008年、野生生物や その生息環境を包括的に保全することを定めた生物 多様性基本法を制定したりしている。その中で、私は一人一人が環境問題を意識し生活していくことが大切だと考える。世界規模で取り組んでも一人一人が取り組まなければ環境問題は解決しないと考えるからである。 1298字
- 環境 看護 レポート 社会学
- 1,100 販売中 2017/10/02
- 閲覧(4,764)
-
中国における 環境問題の認識
- 中国における 環境問題の認識 １．持続的経済成長の制約要因として環境問題が浮上 ２．急速な工業化に対して汚染対策・環境配慮の立ち遅れ ３．急激な都市化に伴う生活汚染の進行と対策の遅れ ４．自動車の普及による大気汚染の進行と対策の遅れ ５．発展優先、環境軽視の傾向から脱却できていない ６．環境保護と生態系再生保護へ向けた強力な取組開始 中国の環境問題の現状 １．環境保護の全体状況 （中国・国家環境保護総局の資料より） 中国における都市化の進展 都 市 数：2004 年にて６６１都市。都市面積は全国土のわずか６％を占める 都 市 人 口：2004 年にて5.24億人,全人口の41.7％ 都市人口比率：1993 年：２８％、2004 年41.7％11年で13.7％の増加 都市は人類社会の政治・経済・文化・科学と教育の中心であり、経済活動と人口密度が 高く、巨大な資源と環境の圧力に直面している。 2004年における都市の比率 6％ 41.7％ 64％ 86％86％ 65.5％ 86％ 64％ 6％ 41.7％ 65.5％ 中国の都市の発展と環境問題 都市ＧＤＰ成長率 •都市人口の急激な膨張、
- 環境 中国 問題
全体公開 2009/04/16- 閲覧(4,075)
-
社会環境と発達病理
- 子育てに関する教えとして、｢3つ子の魂百まで｣といわれる。これを受けて『3歳までが勝負』などという書名の本がある位である。心理学でも、発達初期の社会環境や初期経験について様々な研究がある。 今世紀初頭から、「ホスピタリズム（施設病；hospitalism）」といった、乳児院などの施設に収容されている子どもは、死亡率が高く、心身ともに発達の遅れが目立ち、後々の性格形成にまで影響を及ぼすという、現象が注目されてきた。またスピッツ（Spitz,R.A．）は、2つの施設と普通の家庭の乳児について、継続観察をした。一方の施設は衛生面では配慮されているが、看護婦は子ども10人に対して１人であった。もう一方の施設は、設備は最低限度のものであったが、子ども２人に対して世話役は１人であった。後者の子ども 達は、普通の家庭の子ども達と同様に成長した。しかし、設備が整っているはずの前者では、死亡率が高く、自閉的な傾向を示し、精神遅滞が顕著であり、身体や運動、言語、身辺自立も貧弱であったという。
- レポート 福祉学 ホスピタリズム 発達初期の社会環境 母性剥奪 家庭的要因 発達病理
- 5,500 販売中 2005/07/25
- 閲覧(3,446)
-
共生の島の開発と環境
- 自然保全のために取り入れた屋久島の低環境型リサイクル事業について書いています。評価はＡでした。
- 法政大学 通信 文化人類学
- 550 販売中 2012/11/26
- 閲覧(1,116)
-
環境 衛生学(test)
- 《環境衛生学》 （１）生活習慣病の定義を述べよ 公衆衛生審議会の意見具申「生活に着目した疾病対策」（平成8（1996）年12月）による「生活習慣病（life-style related diseases）」の定義は「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」であり、糖尿病、心筋梗塞、脳卒中、ガン、等を含む。この定義は、生涯を通じた生活習慣の改善により、健康増進・発病予防を目指す対策を推進するために導入された新しい概念である。 従来の成人病との関連については、「成人病」は加齢に着目した疾患群であり、生活習慣に着目した「生活習慣病」とは概念的に異なるが、それぞれの疾患概念に含まれる疾患は重複するものが多い。生活習慣病の範囲は以下の4つが例示されている（公衆衛生審議会の意見具申：平成8年） 1．食習慣と関連：インスリン非依存性糖尿病、肥満、高脂血症、高尿酸血症、循環器病、大腸がん他、 2．運動習慣と関連：インスリン非依存性糖尿病、肥満、高脂血症、高血圧症、 3．喫煙に関連：肺扁平上皮がん、循環器病、慢性気管支炎、肺気腫、歯周病、 4．飲酒に関連：アル
- 生活習慣病 東京福祉大 テスト
- 550 販売中 2008/03/06
- 閲覧(2,126)
-
環境と地域の計画レポート
- レポート課題 環境と地域の計画 ２００６年 【サブテーマ】：所沢市環境基本計画 計画名：所沢市地域省エネルギービジョン‐省エネは地球にやさしいダイエット‐ 策定年：平成１４年から１５年度の２ヵ年 計画期間：平成１６年度から平成２２年度までの７年間をとし、前期３年間を短期、後期４年間を中期としています。 策定主体：所沢市地域省 策定体制：平成２２年度には平成１２年度と比較して６％減、原油換算で１０万ｋｌの削減を省エネルギー目標量として設定しました。この達成のために、「地域特性に配慮し、実効性、継続性の高い省エネルギーと可能性の高い新エネルギーに取組み、地球環境にやさしい循環型のまちをめざします」という基本方針を掲げ、４つの部門(運輸部門、業務部門、家庭部門、産業部門)のほか、協働の分野を加えた５分野でそれぞれの基本方針と１９の重点計画を示し重点的に取組むこととしています。 策定背景：近年、気候変動問題が深刻な問題として認識され、平成９年(１９９７年)の気候変動条約第３回締約国会議において、地球全体で温室効果ガスを１９９０年レベルに安定化させることが合意されています。日本は平成２０年(２０
- 環境 日本 情報 学校 エネルギー 地域 問題 家庭 計画 行政
- 550 販売中 2009/02/02
- 閲覧(1,740)
