連関資料 :: 情報とは？
資料:918件
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明星大学.情報リテラシー.2単位目レポート
- 明星大学.情報リテラシー.2単位目レポートです。
- 明星大学 情報リテラシー 2単位目 レポート
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情報社会論とインターネット社会論の連続性
- １ 問題の所在 90年代中盤以降，日本社会ではインターネットが普及し始めた。現在（2003年）では約 ７千７百万人の人々がインターネットを利用している。これは日本の人口の約６割にあ たる数である（図１）。また，その普及の勢いは90年代末のような急激なものではなくな りつつある。企業・事業所・世帯への普及率の伸び自体は，2002年以降緩やかになって 情報社会論とインターネット 社会論の連続性 ──未来社会論的視座を超えるための一考察── 19 慶應義塾大学 メディア・コミュニケーション研究所紀要 山口 仁 １．また年齢別の普及に関しても，10代（中学生以上），20代，30代 での利用率は９割を超えている（『情報通信白書』平成16年度， p36）。なお，本稿で引用する『情報通信白書』の図は，総務省 情報通信統計データベースHP（http://www.johotsusintokei. soumu.go.jp/whitepaper/ja/cover/index.htm）の各項目から ダウンロードしたものである。 ● ● ● ● ● ● ● FT & igure able FT & igure able 図１ インターネット利用人口と人口普及率の推移 『情報通信白書』平成16年度 p26 10,000 インターネット利用人口 人口普及率 （万人） 8,000 6,000 4,000 2,000 0 70 （％） 50 60 40 30 20 10 0 ※１ 上記のインターネット利用人口は，パソコン，携帯電話・PHS・携帯情報端末，ゲーム機・ TV機器等のうち，１つ以上の機器から利用している６歳以上の者が対象 ※２ 平成15年末の我が国の人口普及率（60.6％）は，本調査で推計したインターネット利用人口 7,730万人を，平成15年末の全人口推計値１億2,752万人（国立社会保障・人口問題研究所『我 が国の将来人口推計（中位推計）』）で除したもの（全人口に対するインターネット利用人口の 比率） ※３ 平成９～12年末までの数値は「情報通信白書（平成12年までは通信白書）」より抜粋。平成 13年末，14年末の数値は，通信利用動向調査の推計値 ※４ 推計においては，高齢者及び小中学生の利用増を踏まえ，対象年齢を年々拡げており，平 成12年末以前の推計結果については厳密に比較できない（平成11年末までは15～69歳，平 成12年末は15～79歳，平成13年末から６歳以上） 1,155 平成９ 13.4％ 1,694 10 2,706 11 4,708 12 44.0％ 5,593 13 54.5％ 6,942 14 60.6％ 7,730 15（年末） 37.1％ 9.2％ 21.4％ いる（図２） (1) 。これらのデータから，インターネットは着実に社会に普及してきたとい えるだろう。 本稿の目的はインターネットと社会の関係を論じた研究，すなわちインターネット社 会論の問題点を指摘することである。インターネット社会論に関する研究は数多く蓄積 されている。だがその多くは規範的観点から，インターネット社会やインターネット利 用（者）の未来を語る議論が多い。 このようなインターネット社会論はかつての情報社会論を批判し，自らを新しい研究 であるかのように位置付けている。しかし，新しいメディアに未来社会の構築の可能性 を期待する，という点ではかつての情報社会論とそれほどかわらないのではないか。イ ンターネット社会論を評価する・
- 情報社会論 インターネット
全体公開 2007/11/30- 閲覧(3,906)
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学校図書館におけるインターネットによる情報検索と発信について述べなさい
- 学校図書館ではコンピューターなどの情報手段およびさまざまな情報ソフトが整備されている。それとともに他の図書館などとのネットワーク化を図ることで、児童・生徒の学習活動の支援、学習センターとしての機能の充実・活性化を図っている。コンピューターの導入によって学校図書館の機能は拡大されるのだ。例えばマルチメディア資料・情報の提供、資料検索の効率化、図書サービスと指導の効率化、ネットワークによる入手資料の拡大、学校全体の情報操作能力の向上、学校図書館経営管理の合理化、以上の６点が図れるとされている。
- レポート 教育学 学校図書館 インターネット 情報検索 教育
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Z1004 情報処理入門 科目最終試験
- Z1004 情報処理入門 ２０１５年版 科目最終試験対策です。 情報処理入門は他教科と違い、過去の問題と同一の問題が出題されることはありません。 しかも2014年の教科書変更に伴って試験内容も変化してると考えられます。 しかしながら設題1やその他の問題など、必ず学習しなければならないポイントや少なからずも試験内容に傾向が見受けられます。 本書では、設題1～3における全ての対策を絞って考えていますので是非参考になさってください。 尚、パソコンが苦手な方にでも試験に合格できるように上記のように絞った内容になっていますので、完璧に100点を目指す方は本書はご遠慮ください。 最終更新日：2015年１０月１９日
- Z1004 科目最終 試験 情報 処理 入門 佛教 大学 通信 2014 最新 2015 2016 2017
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佛教大学 Z1004情報処理入門
- 佛教大学通信課程のレポートを作成する際に参考になれば幸いです。 添削担当者の評価を以下に示します。 【設題の把握】 十分 【テキストの理解】 十分 【評価】Ｂ
- 佛教大学 Z1004 情報処理入門
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携帯電話から見る情報社会における空間的距離
- １．例えば生産活動を行う際、人間は機械のある場に赴き、作業する。これはコミュニケーションにおいても同じことであった。会社や学校に始まり交通機関の運行スケジュールにバス停の位置など、人は何かにつけて何処かしらに集められる事となっていた。これは「結合の制約」と呼ばれる。××するためには○○しなければいけない、△△にいなければならない、といったことだ。 電話を関連させて考えると、電話は確かにフェイス・トゥ・フェイスに比べて即時性のあるコミュニケーションではある．電話に代表される電気通信は（少なくとも人間の時間感覚からすれば）即時性を達成しており、発信者と受信者の時点の共有を前提としている。また、即時性の確保は，双方向コミュニケーション・メディアの成立条件である。しかし、固定式電話では、情報発信者はいちいちその電話があるところに行かなければいかないし、受信者はその即時性ゆえに、電話がかかったときはその場にいなければならない。つまり、結合の制約は存在したままなのであった。 一方、携帯電話が登場すると、人は固定式電話への移動なしに、空間的に自由に情報の送受信が出来るようになった。このことが社会に与えたインパクトについて考える。 ２．携帯電話の登場は、ビジネスはもちろん、人々の考え方を確実に変化させただろう。ビジネスの場においては、外回りの会社員などとのアクセシビリティを高めることで、人材管理の手間を簡略化させるなど、現場と管理層、個人と組織との互いのアクセシビリティが簡単になり、業務の生産性向上に繋がったはずだ。また、最近では巷に「ケータイを持った云々」などの本が溢れていることから分かるように非常に個人的ヒューマリスティックな部分と「ケータイ」が関連付けられることが多い。 かつての固定式の電話は家の中の玄関、もしくは共有空間に置かれていた。そのため、通話内容はある程度家族に共有されてしまう。しかし、時代と共に電話は家のより内部に進出し始めた。親子電話やコードレス電話の普及で、自室の中での会話が可能となり、より秘匿性の高い個人的なコミュニケーションが確立したのだ。これはオフィスでも同じことが言えるだろう。携帯電話は「持ち運びが可能な個人的空間」を与えるのである。 そして携帯電話は固定式電話に比べて即時性がより高まっている。（勿論、公共の場では使いづらく、「管理の制約」により実現しない場合も多いが。）「今、スグ」が便利なツールの必須条件としてあげられる現代においてうってつけだろう。携帯電話と「今、スグ」の欲望は相乗効果で互いの必要性と当然生を高め、人々の生活になくてはならないものとなってしまったのである。 ３．空間的距離と時間的距離。この二つを携帯電話はほぼ払拭した。 そうなると、ビジネスでは個人と組織とのアクセシビリティの向上（もちろん携帯電話のみの功労ではなく、インターネットやコンピューターの性能の向上、普及にもよるが）によって「会社に通う」という行為が必要最低限になり、「ホームワーキング」が主流になりそうにも思える。また、東京一手に集中していた企業や情報、メディアが分散し、「地方分権」が推し進められそうに思える。また個人においては、より「個人主義」や「プライバシーの権利」が当然となり、物理的な制限を越えた幅広いニンゲン関係を直接的（携帯電話を介してではあるが）に持つことができる。「今、スグ」のニンゲン関係を望む彼らは「誰かと常に繋がっていたい」としているかのように思われる。 しかし、それは本当だろうか。 ４・確かに情報化社会となり、企業もペーパーレ
- レポート 社会学 空間社会 携帯電話 コミュニケーション サイバースペース 情報社会
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日本のネット社会における個人情報の意義と保護制度
- 情報技術の発達によってわれわれの生活は大きな発展を遂げた。あらゆる情報が世界を駆け巡り、かつては入手しづらかった情報も簡単に知ることができるようになったので、確かにわれわれの生活は便利になったといえる。しかしそれは同時に、簡単に知られやすい生活になったことを意味する。つまり、今まで他人に知られることのなかった我々個人の情報（氏名、住所、電話番号、性別、年齢、勤務先など）も気づかぬうちに誰かに見られてしまう危険性があるということである。 今回のレポートでは個人情報保護法案と関連付けて、企業からの個人情報の流出や行政機関からの個人情報の漏洩など、ネットワーク上での個人情報流出の問題に焦点を当てて、情報社会の問題点について考察したい。 個人情報を守る意義が最近声高に叫ばれるようになってきたが、そもそも守られるべき個人情報とはいったいどこまでを指すのであろうか。行政機関の保有する電子計算機処理に係る個人情報の保護に関する法律（個人情報保護法）2条2号によれば、「生存する個人に関する情報であって，当該情報に含まれる氏名，生年月日その他の記述又は個人別に付された番号，記号その他の符号により当該個人を識別できるもの（当該情報のみでは識別できないが，他の情報と容易に照合することができ，それにより当該個人を識別できるものを含む。）」と記されて おり、一般にも、いわゆる「個人識別情報」がその対象であると認識されている。 ここで補足的に付け加えておくと、多くの人が誤解している個人情報とプライバシーは、厳密に言うと違う。個人情報とはプライバシーが情報化されたものである。そのため、個人情報が管理者によって保持される個人識別情報であるのに対し、プライバシーというものは内心の自由や私的空間・領域のことを指し、当人によってのみ保持されるべき情報という概念となる。 しかし、個人情報保護とプライバシーの保護とは、大変強いつながりがある。プライバシーの中から、情報として管理するにいたるまでの、プライバシー情報の移転経路がプライバシー保護で、移転した後の情報管理が個人情報保護である。つまり、内心の自由めがけて監視、盗聴、盗撮を行うことを規制するのがプライバシー保護であり、内心（意思）が外部に現れて情報化されたもの（売買契約の記録など）や個人識別情報の管理者を規制することが個人情報保護であるのだが、特に、個人の尊厳を守るという目的の点で両者は共通しているといえる。
- レポート 社会学 個人情報 ネット社会 プライバシー 情報化社会
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電子情報通信技術はどのように発展すべきか
- ここでは私の専攻分野である社会学・社会史の視点から「電子情報通信技術はどのように発展すべきか」を考えることにしたい。本レポートにおいて要請されているのは､技術的な話を云々することではなく、いわゆる文科系学生の視点から技術革新のあり方をどう見るか、ということであると私は認識しているからである。 「通信」という技術が、異なる2点以上の場所を結ぶ手段であることは言うまでもない。我々人類が電子的な手段による通信技術を創造する以前、異なる2点間を結ぶ通信手段は手紙のような物理的媒体を介するものや､伝書鳩や「のろし」のような自然の力を通信に利用したものに限られていた。このような通信手段は、あくまでも一方通行の通信手段であり、互いの意思を疎通するためには一定のタイムラグを要した。また、そのタイムラグ互いの距離が離れていれば離れているほど長くなり、場所によっては物理的・社会的・政治的あるいは経済的な事情によって通信そのものを行うことが出来ないことも決して珍しいことではなかった。 しかし電信・電話の発明からインターネットに至る電子情報通信技術の爆発的な発展・普及によって、我々人類の生活は急速に変化を遂げている。現代の電子情報通信技術は、我々が地球上のほぼ全域で､双方向の、そしてほとんどタイムラグの無い通信を行うことを可能にしたのである。また、通信において交換される情報の内容も、かつては文字や絵といった程度のものであったが、インターネットにおける通信帯域が爆発的に増加したことにより､音声・映像といった類の情報もやりとりできるようになった。 こうした電子情報通信技術の発展に思いを馳せるとき､私は1980年代末から1990年台のはじめにかけて起きた、ソヴィエト連邦をはじめとする社会主義体制の崩壊において通信技術の果たした役割を想起せずにはいられない。
- レポート 理工学 電子情報通信技術 物理的媒体 衛星放送 テレビ革命 情報の伝達・交換・共有
- 550 販売中 2005/07/25
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