連関資料 :: 教育課程
資料:1,010件
-
教育課程総論 教育課程、指導計画
- 「教育課程」という用語は、英語のカリキュラムの訳である。もともと、このカリキュラムという語は、ラテン語のク－レレという動詞から由来する名詞で、競馬の「走路」いわゆる、道程、コースという意味を持っている。 以上のような語源からすれば、幼稚園における教育課程とは、入園時のスタートから卒園時のゴールまでの間に、果たすべき人間形成のために課せられた道程のことである。更にいえば、幼稚園にどんな風に幼児を迎え入れ、終了までの何年間かをどのように過ごさせ、どういう子どもに育て、学校に送り出すかというプランである。 カリキュラムのとらえ方は、人間観、保育間によって、その位置付けが異なる場合があるが、大別して、人間の歴史観、文化的遺産を継承する「教科カリキュラム」、日常的な生活経験を中心に据え自由を基調とする「生活カリキュラム」などがある。 カリキュラムは、教育目標に基礎を置きながら、独自の保育内容を構成し、選択配列し、組織化することが求められている。そのために、カリキュラムの範囲、系統性・系列、全体の配列などの構成要素が重要とされている。 それは一定の意味を持ったまとまりを示し、未来に向けて
- 教育課程総論 指導計画
550 販売中 2008/01/28- 閲覧(2,428)
-
教育課程論
- 『教育課程とは何かついて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 教育課程とは,「平成１４年度から実施される完全学校週５日制の下で、各学校がゆとりの中で特色ある教育を展開し、児童に豊かな人間性や基礎・基本を身につけ、個性を生かし、自ら学び自ら考える力などの〔生きる力〕を培うことを基本的なねらい」として、豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。自ら学び、自ら考える力を育成すること。各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりを進めること。を基本方針に改訂された学習指導要領である。 教育課程の基準として、文部省は昭和２１年５月から『新教育指針』の配布を始めた。これは法的拘束力を有するものではなく、現場の教師が授業を行う際の手引書扱いに過ぎなかった。そして昭和２１年１１月日本国憲法が発布され、その下で昭和２２年３月教育基本法が制定された。教育基本法及び学校教育法の交付と並行して、昭和２２年３月に最初の学習指導要領が制定された。 また教育課程の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会生活に即して教育の内容を吟味し、その地域の児童青年の生活を考えて、これを定めるべきものである。」と述べられ、終身・地理・歴史の代わりとして「社会科」が新設されたこと、及び「家庭」と「自由研究」が新設されたのである。しかし、昭和２２年の『学習指導要領 一般編〔試案〕』は、きわめて短期間で作成されたものであったため、昭和２６年文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。この改訂以降「教科課程」にかわって「教育課程」という語が、「考査」にかわって「評価」という語が用いられることになった。また「自由研究」は「教科以外の活動」に変更された。この教育以外の活動はさらに３つに分類され、第１は、「民主的組織の下に、学校全体の児童が学校の経営や活動に協力参加する活動」であり、第２は学級会などを含む「学級を単位としての活動」であり、第３は「クラブ活動」である。しかしながら、このような経験的カリキュラムはやがて批判にさらされるようになる。なぜなら経験学習によって児童生徒の基礎学力が低下したこと、そして青少年の非行、規律の低下などが問題となり、学校教育においても対応策が求められるようになったからである。これに対して昭和３３年３月教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示した。同年１０月には学習指導要領の改訂が行われ、文部省は改訂と同時に同年８月学校教育法施行の一部を改正した。この改正によって、教育課程は４領域に構成された。その４領域とは、各教科・道徳・特別教育活動・学校行事等である。また学習指導要領の名称から「試案」の文字も消滅している。また最も着目すべきは、特設時間「道徳」の設置である。なお「道徳」の設置は、昭和３３年１０月の学習指導要領改訂を待たず、３月１８日文部次官通達によって４月から先行的に実施されるようになった。また１０月の改訂においては社会科から道徳教育はなくなる一方で、系統主義的路線は路襲されている。また、算数・国語・理科の教科では授業時間数が増加し、基礎学力の向上が目指されている。 １９６０年代には経済界から経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まった。これは教育を人的資本のための投資とみなす考え方である。これにともない小学校学習指導要領は昭和４３年７月１１日に改訂された。この内容を見ると、以前の４領域から３領域へと編成され、その３領域とは各教科と道徳と特別活動である。特
- 佛教大学 レポート 教育 教育課程論
- 550 販売中 2008/05/01
- 閲覧(3,593)
-
教育課程とは何かについて
- 教育課程と編成原理 文部科学省は、教育課程の概念を「学校において編成する教育課程とは、学校教育の目的や目標を達成するために、教育内容を児童・生徒の心身の発達に応じ、授業数との関連において総合的に組織した学校の教育計画である」としている。これは学校現場において、子ども達の人間形成を図るために、学習指導・生徒指導・校務分掌を円滑に行うための計画を意味する。 そして、教育課程の編成について、学習指導要領では現在、以下の４つの基本的原則が前提として掲げられている。 ?法令及び学習指導要領の示すところに従うこと ?児童・生徒の人間として調和のとれた育成を目指すこと ?地域や学校の実態を考慮すること ?児童・生徒の心身の発達段階と特性並びに能力・適性・進路等を十分考慮すること さらに、学校教育の目的・目標や教育課程に関し、教育基本法や学校教育法など、ほかにも様々な法令が関係している。 基準と学校教育の変遷 当然のことであるが、このような教育課程の編成や教育方針は、社会の変化とともに変遷してきている。日本では、これまで大きく３回の教育改革がなされてきた。 １度目は、明治時代の学制発布によるもので、これにより国民が教育を受ける機会を保障された。２度目の改革は、戦後の義務教育制と民主教育の発足に伴ってなされ、民主主義を推進する礎となり、また子どもたちの進学率を大幅に上昇させ、教育が大衆化された。そして、３度目の教育改革が、過熱した受験戦争がもたらした学歴社会に歯止めをかけようと「ゆとり教育」を掲げた現行のものである。 明治時代以降、富国強兵の下に国家主義を推し進めた日本であったが、第二次世界大戦敗戦後、新たな民主主義の発展が目指され、昭和２１年の日本国憲法発布の下、昭和２２年、教育基本法と学校教育法が制定された。
- レポート 教育学 教育課程 編成原理 ゆとり教育 学習指導要領
- 550 販売中 2006/11/08
- 閲覧(6,169)
-
教育課程論
- 完全５日制の実施に伴い、開かれた学校の推進を図っていく必要があるが、このためには、どのような理念をもって、どのような教育課程を編成したら良いか。教科書及び高等学校指導要領（平成11年文部省告示）第一章総則等を参考にしながら述べよ。 わが国の社会が大きな変動を遂げたのは、戦後の高度経済成長化以後のことといわれている。核家族、少子化、生産活動過程での地域関係の必要性がなくなった為に近隣関係が希薄化した現代社会にあって、「子育ての私事化」が顕著となり、そうした状況の中で親および子供双方に様々な問題を生み出してきた。 戦前にも少年に拠る凶悪犯罪はあったが、あまりにも現代と社会の仕組みが違うこと,解決すべき問題点は現代にあるという視点から、戦後の少年非行の主要刑法犯で検挙・補導された少年の人員（触法少年含む）の推移をみると、昭和24年～26年までの上昇は,戦後の混乱した社会で少年だけでなく,おとなの犯罪も急増した時期と理解できる。昭和29～39年頃までは、戦後の社会復興のもと、太陽族や愚連隊と呼ばれる金目当ての非行グループが急増し、彼らは,自分の経済状況は下流にあることを認識した上で窃盗等を行っていた。しかし、高度成長期に入ると少年非行が一般家庭へ拡散し、暴走族の増加・遊び型非行・初発型非行がその特徴となり、昭和58年に戦後最悪を記録し、平成8年から再び上昇傾向を示す。また、現代の少年非行を考えると数より質である。ここ５・６年間の特質として、いじめ・女子の家出や売春の増加・覚せい剤や薬物乱用・強盗や殺人など、多様化と凶悪化・低年齢化があげられ、さらに、非行少年に罪の意識が薄いという指摘・虞犯少年と「暗数」の存在は憂慮すべき現実である。 この様な多くの課題を抱える中で、学校、家庭、地域社会の役割を明確にし、それぞれが協力して豊かな社会体験や自然体験などの様々な活動の機会を子どもたちに提供し、自ら学び自ら考える力や豊かな人間性などの「生きる力」をはぐくむことをねらいとし、より「開かれた学校づくり」を推進するために、平成14年度から学校週５日制が導入された。「開かれた学校づくり」を見据えた教育課程の編成とはどの様なものだろうか。 教育課程とは、学校教育の目的や目標を達成するために各学年の授業時数との関連において、学習指導要領に示された内容を総合的に組織した学校の教育計画のことである。つまり、教育課程とは、それぞれの学校の教育の中核となる教育計画であり、法律の定めるところに従い、子ども一人ひとりの人間として調和のとれた育成をめざし、地域や学校の実態、子どもの心身の発達段階や特性等を十分に考慮した教育を推進していく際のよりどころとなる。学習指導要領は、学校教育にかかわる基本的事項を規定するもので、国の基準として文部科学大臣が告示し、国民一般に示すものである。学習指導要領は、各学校が編成する教育課程の基準となるものであり、法的拘束力をもっている。学校、教師は、学習指導要領に示す範囲内で創意工夫をしていくことは大いに求められていることだが、学習指導要領を逸脱した教育を行うことはできない。 それでは、実際の教育活動をすすめていく上で必要なことは何であろうか。高等学校学習指導要領第1章総則第１款教育課程編成の一般方針に書かれている様に、『生徒の人間として調和のとれた育成を目指し，各学校において，生徒に生きる力をはぐくむことを目指し，創意工夫を生かし特色ある教育活動を展開する中で，自ら学び自ら考える力の育成を図るとともに，基礎的・基本的な内容の確実な定着を図り，個性を生か
- 開かれた学校 完全5日制 東京福祉大 レポート
- 550 販売中 2008/01/08
- 閲覧(2,747)
-
教育課程論
- 参考にご使用下さい。不合格となった際も責任が負いかねます。 教育課程論（科目コードT23300）課題１ 横書解答 （１ ）学習指導案の作成において留意点すべき事項について論述しなさい。 （２ ）日本の教育課程の変遷を①戦前と戦後，②学習指導要領，③社会に開かれた 教育課程の３つの視点から整理し，論述しなさい。 参考文献：「教育課程を学ぶ」
- 日本大学通信教育学部 合格リポート 日本大学 2019～2022年度リポート課題集
- 550 販売中 2020/03/06
- 閲覧(3,774)
-
教育課程とは何か
- 教育課程とは、教育目標の達成のために意図的に教育内容を組織・配列したもので、教育課程の編成と基準は学校教育の目的や教育課程に関する法規にさまざまな形で示されている。教育基本法では第一条、学校教育法では第十七条、第十八条、第三十五条、学校教育施行過程では第二十四条などがそれにあたる。国が教育課程編成の基準を定める理由として考えられるのは、学校教育は公の性質を持ち、内容に関し一定の基準をもつものであるということ、地域・学校・教師間の格差をなくすため、教育基本法、学校教育法を遵守するため、教育の中立性をもたすため、教育水準の発展向上をめざすため、などだろう。教育課程の編成の原理は、国民共通の基礎的教養の探求と創造を目指して「人格」と「能力」の統計的発達、個性的人間の育成を促す教育課程編成の四つの基本的方針があげられる。?子供を人間らしい人間として育てる?人間の労働や社会的生産活動、歴史および社会関係、民族的・伝統的文化を重視する?人間的連帯や教官を培う、豊かな感性を発揮させる集団的。芸術的価値を備えた教育内容?人間的・社会的諸関係に位置付けられた基礎学力と身体能力の発達保証 である。 学習指導要領は教育課程に関して国が示す基準であり、文部省公示であるが、法的拘束力をもつとされている。１９４７年、国定教科書制度が廃止され、最初の学習指導要領が試案として発行され、各学校が教育課程を編成する際の指針・手引きとされた。しかし、１９５８年の三回目の改定（二回目の全面改訂）では文部省公示として官報に公示され、法的拘束力が強調され、戦後教育の軌道修正が図られた。また道徳の時間の新設や教科内容の現代化など大きな変化が見られた。その後ほぼ１０年ごとに全面改訂されてきたが、
- レポート 教育学 教育 教育課程 佛大
- 550 販売中 2006/07/09
- 閲覧(3,159)
