英語科教育法Ⅰ合格レポート 日大通信

閲覧数3,231
ダウンロード数13
履歴確認

    • ページ数 : 1ページ
    • 会員990円 | 非会員1,188円

    資料紹介

    小学校では、平成14年度から「総合的な学習の時間」内で国際理解教育の一環として外国語会話等が実施されている。そしてついに平成23年度から全面実施される新学習指導要領では、小学校に「外国語活動」の時間が新設され、本年度からは先行実施されている。

    資料の原本内容 ( この資料を購入すると、テキストデータがみえます。 )

     小学校では、平成14年度から「総合的な学習の時間」内で国際理解教育の一環として外国語会話等が実施されている。そしてついに平成23年度から全面実施される新学習指導要領では、小学校に「外国語活動」の時間が新設され、本年度からは先行実施されている。
     私自身、英語を小学校から教えることについて異論はない。なぜなら、早いうちから英語に慣れ親しみ、英語に対する垣根をなくして生活の中に取り込み、英語学習の動機付けをはかることは、後の英語学習に意義があると考えているからである。しかし、新学習指導要領にあるような小学校での英語教育であるならば、私は導入に反対の立場をとる。
     学習指導要領によると、これまでの総合的な学習の時間内の外国語の取り扱いは「国際理解に関する学習の一環として」であったのに対し、新学習指導要領「外国語活動」の目標では、「外国語を通じて,言語や文化について体験的に理解を深め,積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度の育成を図り,外国語の音声や基本的な表現に慣れ親しませながら,コミュニケーション能力の素地を養う。」とある。この中には国際理解教育に関する記述はなく、「外国語活動」の...

    コメント0件

    コメント追加

    コメントを書込むには会員登録するか、すでに会員の方はログインしてください。