連関資料 :: 家庭指導法
資料:57件
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家庭科指導法 第１分冊
- 家庭科における実習の位置付けとは『家庭生活に関心を高め、確かな技能を身に付け、生活に生かしていこうとする態度を育てる』が私の意見である。段階別に捉えると、①対象（教材）との出会い・実践的態度を育てる・裁縫・調理のあり方などを学習→②学習問題→③自己課題の明確化→④共同追及・個人追求→⑤課題の解決（できた・わかった）→⑥振り返る、になり、実習は④と⑤の段階となる。また、小学校学習指導要領第8節家庭では、家庭科の目標を「衣食住などに関する実践的・体験的な活動を通して，家庭生活への関心を高めるとともに日常生活に必要な基礎的な知識と技能を身に付け，家族の一員として生活を工夫しようとする実践的な態度を育てる」としている。その内容の中の（２）（３）（５）が実習の位置付けに最も近いと考えられる。 (2) 衣服に関心をもって，日常着を着たり手入れしたりすることができるようにする。 ア 衣服の働きが分かり，日常着の着方を考えること。 イ 日常着の手入れが必要であることが分かり，ボタン付けや洗たくができること。 (3) 生活に役立つ物を製作して活用できるようにする。 ア 布を用いて製作する物を考え，製作
- 家庭科における実習の位置づけと指導例および指導上の留意点について
550 販売中 2008/08/22- 閲覧(1,280)
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08809家庭科指導法1分冊
- 第1分冊 略題 「家庭科の弾力的指導」 児童・学校・家庭・地域の実態に合わせた家庭科の弾力的な指導をするには、どのようなことに留意すべきか、具体的な指導事例をあげて述べなさい。 現代の児童を取り巻く環境は、核家族の増加や夫婦共働きの家庭の増加といった家庭環境の変化と、家電製品や冷凍食品といった便利な道具が普及したことによって、児童が直接的に家事を体験する機会が減少している。今後も、1996年からの男女共同参画審議会答申に見られるように、法律や企業の対応の変化によって、女性のフルタイムでの社会進出がますます進められることが予想される。これらの結果として、家庭内での家事体験の機会はさらに減少すると考えられる。 核家族化と少子化の影響により、家庭内での児童の家事参加に対する考え方も変化している。保護者の「児童は遊びと勉強に専念させたい」「児童の嫌がることをさせたくない」といった理由で、児童が担当すべき仕事がほとんど、もしくはまったくない家庭が増えてきている。具体例としては、少し古いデータではあるが、95年の「家庭教育に関する国際比較調査報告書」によると、「家事よりも勉強ができるほうが大切だと
- 家庭科指導法 第1分冊 家庭科の弾力的指導 B
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レポート（家庭科指導法 ２分冊）
- 現在、複雑化する生活環境の中で、多様な消費者問題に直面するようになり、それは子どもも例外ではない。もはや消費者は保護される存在から自分の選択に責任を持つ存在へと変化することが求められている。家庭科における消費者教育の意義としては、消費者として誰もが生きていかなくてはならない現在の経済社会の仕組みを理解するとともに、置かれている状況を判断し、意思決定能力を養い、主体的な人間形成を図ることである。小学校学習指導要領に「身の回りの物や金銭の計画的な使い方を考え、適切に買物ができるようにする」とあるが、物を正しく選択する能力を身につけ、気付き、考え、行動できる学習を実施し、日常生活における基礎知識を身につけるとともに、物や金銭を自己の生活と結びつけ消費者として自立させる指導を実施する必要がある。さらに消費者における基礎知識を学習するとともに、ただ生きる力を養う学習にとどまらず、関係する近隣の人々への関心を深め、自己が出来ることを考え実施し、また日常生活における生活環境にも配慮することも求められる。 小学校家庭科における消費者教育とは、日常生活において消費者としての生活能力を育み、相互に作用
- 環境 小学校 子ども 社会 学校 学習指導要領 生きる力 消費者 学習 家族
- 550 販売中 2009/11/02
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家庭科指導法 第２分冊
- 小学校家庭科の学習指導要領に示された「消費生活」の学習内容よると、「身近な消費生活と環境」という項目の中で、金銭の大切さと計画的な使い方、身近な物の選び方、といったお金の大切さと計画的な使い方、そして購入する際にどのような点に注意して物を選ぶかといった買い物にかかわる事項。購入後に物を大切に使うこと、使い捨てせずにリサイクルなど環境への影響を考えることなどの環境に配慮した生活の工夫という二つに大別されている。学習指導要領の改訂により、お金を使って何かを買うといった狭い意味での消費ではなく、買った物をどのように使い、環境のためにはどのような消費者となるべきかといった広い意味での消費生活を学ぶことが求められるようになった。
- 玉川 通信 レポート 第２分冊 玉川大学 家庭科指導法
- 550 販売中 2010/04/27
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家庭科指導法 第２分冊
- 小学校家庭科における消費者教育の必要性（意義）は、自主的判断のできる賢い消費者を育てることにあるとされている。ここでは、小学校家庭科における消費者教育の内容、また具体的な指導事例をあげて説明していく。 まず、消費者教育の内容についてみていく。 消費者問題 消費者とは「市場において代価を支払って企業が提供する商品、またはサービスを購買・使用する者」という狭義の消費者の概念ではなく、近年では、環境問題とのかかわりもあり、「市場を通じて経済財を購買・使用する者」のほかに「市場を通さない、または通す必要のないために代価を支払う必要のない空気や水などの自由財を合わせて消費する者」を言うようになってきた。このように消費者の概念は変化してきたが、その背景には消費者問題の様変わりがあったことは言うまでもない。 消費者の権利と責任 消費者の権利 生活の基本的ニーズが保障される権利 安全の権利 知らされる権利 選ぶ権利 意見を反映される権利 補償を受ける権利 消費者教育を受ける権利 健全な環境の中で働き生活する権利 消費者の責任 鋭い批判精神と自覚（注意と疑問を投げかける） 行動（正しいことを主張し
- 消費者教育について
- 550 販売中 2010/08/24
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