連関資料 :: 児童を理解する

資料:48件

  • 児童理解と教育相談(1)
  • 現在の小学生が置かれている環境はめまぐるしく変化しています。少子化や核家族化が進み、子どもが人との関わりあう経験・体験不足が指摘されています。コミュニケーション能力や人間関係を築く力の低下、人間関係の希薄化はこどもの豊かな人間性や社会性の発達に大きな影響を与えています。学校現場においても、いじめ、不登校、学級崩壊など様々な問題が生じています。その中で児童が将来、きちんと自身の「生き方」に向き合いながら自己実現を目指していくためには、社会や自分が属する集団の変化に対応しながら、主体的に生きていける力を発達段階に応じて身に付けていくことがより重要になってきます。学校は、児童が社会的に自立するための資質や能力を、集団活動を通して学んでいく場所です。
  • 児童 相談 教育 玉川大学
  • 550 販売中 2009/06/11
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  • 児童・生徒理解についての基礎理論
  • 心理学上の性格を考える上において、それを考える学派により多少の定義のずれはあるが、一般的に個々のさまざま経験により個人を特徴づける基本的な行動様式とみなすことができる。古くはクレッチマーによる体格気質類型論、ユングの向性論になど性格を類型化してとらえる考え方があったが、後にオールポートの特性論、キャッテルの人格特性論など、性格を多面的なものととらえ、行動の傾向によってその特性をどの程度持っているかを考える特性論が現実に即した性格の見方であるとして、現在まで主流となっている。 性格を築く基は家庭内での親子関係や周囲の環境などさまざまな外的要因が大きい。特に母親の養育態度は、子どもの性格形成の特に大きな要因となり得る。 詫摩武俊氏は母親と子どもとの関係を分析する中で、母親の態度を「支配的」「保護的」「服従的」「残酷」など十分類し、子どもの性格のあらわれ方を体系化してとらえた。たとえば過干渉の親のもとでは子どもは受動的で臆病、また神経質な性格にあらわれる場合が多く、逆に大らかに育てられた子どもはのびのびと、積極的で独立心旺盛な性格に反映される場合が多く見られる。氏の分類は子どもと最も近い、母
  • 教職 心理 性格
  • 550 販売中 2008/12/12
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  • 児童理解と教育相談(2)
  • 文部科学省の定義では、不登校とは、「何らかの心理的,情緒的,身体的,あるいは社会的要因・背景により、児童生徒が登校しないあるいはしたくともできない状況にあること(ただし、病気や経済的な理由によるものを除く)」と定義している。これまでの不登校のタイプとして1つは母子分離不安タイプがある。これは保育園、幼稚園など初めて、親から離れて自分ひとりで他者と生活しなくてはならないという不安から生じてくる不登園、不登校のタイプである。その原因の中で、環境的要因としては新しい環境に適応するのに時間がかかることや保育士・幼稚園教諭に対する仮の母への移行につまずくこと。母子関係の要因としては母親の不安が高く、過保護であったことや兄弟姉妹がなく同世代の子どもとの体験が少ないこと。児童自身の要因としては言語発達、遊びの発達、コミュニケーションなどの社会的スキルの発達に遅れがある児童が現れてきている。もう一つは良い子の息切れ・良い子の氾濫タイプがある。
  • 児童 相談 教育 玉川大学
  • 550 販売中 2009/06/11
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  • 児童理解と教育相談1
  • 近年、学級崩壊、不登校、いじめなど集団生活において困難をきたす子どもたちが増加している。特に不登校はテレビゲームの売り上げとともに増えていき、子どもたちはテレビゲームのバーチャルな世界に一方通行の働きかけをして遊び、実際の兄弟や友人と感情的に交流したり対立を解消していくという相互の関係が希薄なまま成長している。また、家庭環境においても我が子を虐待する保護者が急増し、社会問題になっている。 こういった実態をふまえ、児童への指導は一人一人の児童の望ましい人格の発達をめざして、学校の教育活動全体を通じ、児童の個性に即し、かつ具体的に進められなければならない。そのためには、一人一人の児童の特徴や傾向を十分に知り、把握するための児童理解が必要となる。児童をよく理解することによって、個々の児童のどこを生かし、どこを伸長させるべきか、どこに問題があるのかについて明確になり、また、どのような機会に、どのような方法で指導することが最も効果的かということも明らかになってくる。一方で個々の児童は、所属する集団成員から様々な影響を受けているので、一人一人の児童を十分に理解するためには、個人が所属している集団の
  • 児童理解と教育相談
  • 550 販売中 2008/07/06
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  • 児童理解と教育相談2
  • 学級崩壊とは、文部科学省(学級経営研究会)の定義によれば、「子供(達)が教室内で勝手な行動をして教師の指導に従わず、授業が成立しない学級の状態が一定以上継続し、学級担任による通常の手法では問題解決ができない状態に立至っている場合(学級がうまく機能しない状態)」である。 学級崩壊に対する全国調査は行われていないが、「担任がいくら注意しても生徒が立ち歩きやおしゃべりをやめず授業が成り立たない」ために学校自身が市町村教育委員会に援助を求めた数として、大阪府教育委員会の発表では1998年4月から1999年2月までに734校のうち52校(7%)であり、学級数では1万2030学級中60学級(0.5%)となる。 学級崩壊の原因としては学校の存在自体が以前に比べて軽くなっていることがあり、その元として次の3点が考えられる。 家庭でのしつけが不十分 子どもが自己中心的になっており、自由や自主性が尊重されるあまり、自制心・自律心が育っていない。 教師の力量の問題 指導力不足の教師が増えている。また、教師同士の連携が取れていない。 社会の風潮 個性重視のあまり、個人主義が増え、集団のルールが崩れている。受
  • 児童理解と教育相談 第2分冊
  • 550 販売中 2008/07/06
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