連関資料 :: 簿記論
資料:49件
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簿記論 固定資産について
- 簿記
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簿記論Ⅰ 分冊1
- 勘定科目を貸借対照表勘定、損益計算書勘定に分類して、体系的に説明する。なお、特殊な勘定についても説明する。 勘定科目の分類は、記録の発展（人的勘定・非人的勘定）、実在高（実在勘定、名目勘定）、資本等式（財産勘定、資本勘定）などからみた分類がある。一般的な勘定組織による勘定科目の分類は、企業会計原則に従った財務諸表からみた場合の貸借対照表勘定を示すと下記のようになる。 貸借対照表勘定は資産、負債、資本に大別され、資産には流動資産、固定資産、繰延資産がある。 流動資産は、当座資産、棚卸資産に分類され、当座資産の勘定科目として、現金、当座預金、受取手形、売掛金、有価証券がある。棚卸資産の勘定科目としては、商品、消耗品費がある。 固定資産は、有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産に分類され、有形固定資産の勘定科目として、建物、機械、車両運搬具、備品、土地がある。無形固定資産としては、のれん、特許権、商標権がある。投資その他の資産の勘定科目としては、子会社有価証券長期貸付金がある。 繰延資産の勘定科目として、創立費、開業費、株式交付費がある。 負債には流動負債、固定負債、引当金
- 評価 投資 記録 分類 商品 会計 管理 利益 有価証券 証券 日本大学 通信教育
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簿記論Ⅰ 分冊2
- 有価証券の内容・取得・売買・評価に関して体系的に説明する。 有価証券の内容について 簿記において、有価証券の範囲は法定されて郵便切手、収入印紙、金銭信託の受益証券、合名、合資・合同会社の出資持分、学校債などは含めない。有価証券の処理は取得目的を基準に区分している。通常、資金を運用するために短期的、一時的に有価証券を取得した場合は、流動資産の有価証券勘定で処理する。長期目的に有価証券を取得した場合は固定資産の「投資その他の資産」に区分される。これには投資目的と資本参加目的との主に2つに分けられ、前者が投資有価証券勘定で処理し、後者が関係会社有価証券、親・子会社有価証券勘定などで処理する。尚、証券、銀行業者の有価証券は商品有価証券勘定として流動資産のうち棚卸資産に含める。 有価証券の取得について 有価証券の取得価格は、原則として、買入価格に株式売買委託手数料などの付随費用を加算した価格のことである。社債などを取得するときは、最近の利払い後の経過日数に対する経過利息分を含んで購入代価のほかに支払う場合がある。この経過利息は前払金勘定で処理する。 所有株式に対して、有償増資、無償増資、有償無
- 有価証券 証券 投資 評価 目的 株式 売買 価格 会計 税金 日本大学 通信教育
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