日本最大のレポートサイト HAPPYCAMPUS

検索オプション

へルプ 初心者ガイド

  • 私のホーム
  • 私の資料
  • 私のＭＥＭＯ
  • 資料広場
  • アップロード

連関資料 :: 社会

資料:4,203件

  • 現代のメディア社会について具体的な例をあげながら、その特徴を解説せよ
  • 「現代のメディア社会について具体的な例をあげながら、その特徴を解説せよ。」 　本論では、ウェブと社会の関係に注目する。 　ウェブは、個人の情報発信と、テレビ、新聞、書籍などのメディアの機能をも取り込んでいる大きなメディアである。また、ウェブは今後もさらに形が変わっていくメディアである。これらの理由から注目したい。 　まず、テキスト第１章Ⅱの「コミュニケーション・モデル」の要素にそって、ウェブの特徴を整理する。次に、ウェブが社会に与える影響を、今後の動向も含めて考察する。特に、ウェブ上の情報の構造化が進むとどうなるかを考える。ここではテキストのインターネットに関連する箇所(第１章Ⅳ、第２章Ⅰなど)を参考する。 １．ウェブの特徴 　コミュニケーション・モデルの九つの要素ごとにウェブの特徴をまとめる。 ①送り手　―　あらゆる人、組織が送り手である。しかし、現時点では、技術に乏しい人は情報発信できない可能性もある。また、匿名で情報を発信することもできる。 ②エンコード　―　エンコードの選択肢が多い。例えば、文字・画像・動画・音声のうちどれを利用するか、文章だったら論調・文体をどうするか、顔文字を使うのか、匿名にするかどうか、などである。そして、具体的な手段としては、HTMLでウェブページを作るのか、ブログを利用するのか、FLASH動画にするかなどを選択する。 ③情報　―　ウェブ上の情報はさまざまである。 　テレビの番組内容については、放送法による規制と行政指導があるが、ウェブでは人々が全く自由に表現できると言える。ただし、現在策定中の「情報通信法(仮)」が施行されれば、有害情報に規制がかかるようになる。 　また、ウェブ上には非常に大量の情報が存在している。 ④メディア　―　ウェブというメディアをさらに分解してみるなら、ハードとしては、パソコン、携帯電話、テレビ、ゲーム機などがあり、ソフトは主にブラウザソフトであり、インフラとしては電話・CATV回線等がある。プロバイダもインフラの一部と言えるかもしれない。 　特徴としては、インターネット全体の管理者はいない、つまり「誰のものでもない」自由さがあげられる。 ⑤受け手　―　あらゆる人が受け手である。基本的には、受け手は「能動的に情報を探した人」である。送り手の場合同様、技術に乏しければ受け手になれない。 ⑥デコード　―　情報探索の目的にもとづき、その情報は誰がいつ発信したか、真偽はどうか、自分が情報を消化するときの癖はどうか、などを意図的または自然に勘案し、デコードが行われる。 ⑦効果　―　知識として自分の中に取り入れる、それを人に伝える、論文に引用するなどの効果が発生する。ウェブ上の情報は、複製と他への再利用が容易なことは特徴的である。また、インターネットの双方向性により、商品購入などすぐにアクションに移せることも特徴的だ。 ⑧文化体系⑨社会体系　―　ウェブは世界中の人が参加しているメディアのため、多種多様な文化的・社会的背景が存在しているといえる。 　以上要素毎にまとめたが、その中から次の特徴を取り上げ、ウェブが社会に与える影響を以下に考察していく。 「技術が乏しければ送り手にも受け手にもなれない」 「さまざまで大量の情報」「誰でも送り手になれる」 ２．ウェブが社会に与える影響 ２－１．現在のウェブと社会 ・デジタルデバイド　―　若者や高所得者などが情報技術を活用してより高収入や雇用を手にする一方、活用できない高齢者や貧困のため情報機器を入手できない人々は、より一層困難な状況に追い込まれるという、社会的な
  • メディアと社会 ウェブ コミュニケーションモデル 動向 評
  • 550 販売中 2008/03/24
  • 閲覧(4,824)
  • 社会福祉援助技術各論　間接援助技術の必要性
  • 「間接援助技術の必要性、今後の課題について述べよ。」 　間接援助技術の必要性 　社会福祉援助技術の主なものには直接援助技術と間接援助技術がある。直接利用者に会って援助する方法である直接援助技術に対して、間接援助技術は、利用者に対して直接的に働きかけるわけではないが、利用者へのサービス提供が効率よく展開され、より質の高いサービスが提供できるように環境を整える役割をもっている。 　すなわち間接援助技術は、社会福祉を運営するためにサービス資源や福祉制度を整備する技術であり、これが整備されていなければ直接援助の実践も効力を十分に発揮することができない。このように間接援助技術は、直接援助技術が有効に実践できるような土台をつくる働きを持っているのである。 　社会福祉援助は、社会生活上の問題をもつ利用者に対して、社会福祉の制度や政策のもと、さまざまな福祉サービスを活用して問題解決するが、多くのサービスメニューがあるだけでは問題解決につながらない。社会生活上の問題をもつ利用者と福祉サービスを有効に結びつける必要がある。さらには、利用者に対して効果的な援助を行うために、各サービス間の連携がとれていることも必要である。これらの実践のために活用する技術が間接援助技術であり、そこに間接援助技術の必要性を見いだすことができるのである。 　間接援助技術の性格 　間接援助技術の性格をして次の二つが挙げられる。　 (1)　福祉的な環境を整える援助技術　 　利用者のニーズに即応できるサービスが的確に提供されるためには、福祉的な環境を整えなければならない。その環境とは以下の五つである。 　第一に地域社会に福祉施設や在宅サービス、保健・医療施設や在宅医療、在宅看護などのサービス体制が整えられていなければ、ケアマネジメントの能力は発揮できない。また、高齢者や障害者の在宅や移動環境の整備、福祉の町づくりも欠かせない条件である。これらの条件整備の働きかけには地域援助技術や社会福祉調査の技法が活用される。 　第二に施設や在宅福祉サービスの運営が社会福祉法人や行政など供給主体により的確に運営管理されていなければならない。そのために、社会福祉の運営管理の技術が要求される。 　第三に福祉や保健・医療などの各種のサービスが地域において相互に連携がとれており、的確なケアマネジメントができるようにネットワーク化されていなければならない。これには地域援助技術が活用される。 　第四に将来必要なサービスが的確に予測され、総合的な地域福祉計画として行政により計画化されていなければならない。そのためには社会福祉調査法や社会福祉計画法が必要となる。 　第五に福祉サービスの環境整備だけでなく、利用者をとりまく地域社会の住民の間に福祉に対する理解や参加・協力の姿勢がつくられていることが大切な条件である。すなわち当事者である住民による福祉活動が活発に展開されるような働きかけが必要である。そのために地域支援技術が欠かせない用件となる。 (2)　集団に働きかける組織的な援助技術 　直接援助技術が特定の個人に働きかける援助技術であるのに対し、間接援助技術は集団を対象として働きかける組織的な援助技術としての性格をもっている。それは地域社会の要援護者集団や施設利用者、団体メンバーを対象として、その共通するニーズや問題点、課題を把握し、組織的に解決を働きかけることである。 　また、問題解決のために団体や組織の間の力を組織化する働きももっている。例えば社会福祉調査法を活用して地域の実能を明らかにし、その問題点や課題を分析し、活動を計
  • 福祉 援助 間接
  • 550 販売中 2007/12/20
  • 閲覧(2,082)
  • そして社会的不平等と学力との関わり。
  • 学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。 学力低下は現在、ゆとり教育の見直しという言葉とともにマスコミに登場することの多い教育関連の言葉である。この場合、ゆとり教育とともに進行した学力低下が取り上げられ、特に近年のPISAなどの国際的な学力順位が落ちていることがその証拠であるとされることが多い。1980年代以降、日本の小学校から高等学校までの教育課程において推進されてきたゆとり教育が、学力の低下を招いたとして語られているものである。まず大学生に関して考えた場合、その学力低下の理由は大学が増えすぎたという点にあるのではないかと考えている。つまり大学の大衆化によって、20年前であれば大学生になれなかった者が大学生になれるという状況があり、これが大学生の学力低下の主な原因だと考えられる。この場合、大学生全体という視点で学力がどのような平均的な数値に表せれるかを見れば学力が低下しているかもしれないが、社会全体としては教育水準が上昇し、以前よりも学力としては向上していると見ることもできる。しかし、このような議論とは異なる主張もされている。それは新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程がすでに始まっているとするものである。 東大生の学力低下を具体的に裏付けるデータが出されたり、国際的な学力水準において日本の順位が低下したりといった最近の動向から、社会全体としての学力も低下していると見られている。このような状況を苅谷氏はインセンティブ・ディバイド（意欲格差社会）、すなわち学ぶ、勉強するということに対する価値付けの低下が起きており、学力低下というよりも根本の原因を意欲の低下であると述べている。 具体的に学力低下はどのような点が問題なのか、その原因は何なのか、解決策はどのように考えられているか等については様々なタイプの議論がある。その中で、4つの類型に分けて、その概要を説明する。 国家・社会の観点からゆとり教育に肯定的なもの 　現代の教育問題の原因は、教育過剰にあるとする主張である。政府の供給すべき公教育には適正規模があり、それを超えると望ましくない事態が生じるという考えをもとに、高学歴社会に対して否定的な見解をもち、保守層に多く見られる。学校に適応しない、あるいは適応しようとしない児童・生徒は無理して学ばせる必要がなく、その資源を優秀な児童・生徒の教育にまわして有効活用することが重要であり、その意味で学力低下そのもの、ゆとり教育をどうするかというよりも教育資源の有効活用自体を再考すべきと考えている。学ぶ意欲のないものに教育を強いることは、学ぶ側にも教育を提供する側にもメリットがなく、現在の生涯学習の社会においては、必要に応じて学ぶことができるのでその制度を利用すればよい。その場合、教育の仕組みは分岐型教育システムとなる。大学・大学院等の高学歴と言われる教育を受けるものと、高校を卒業した後は就職もしくは、その準備のための専門的知識を学ぶ教育機関に進むものへと分岐することになる。この主張の場合、現在起きている学力低下の問題は教育過剰がもたらしたものであり、実際にはやる気のあるものだけを見れば学力低下は起きない、もしくはやる気のあるものだけに資源を集中させれば学力低下は解消するといえる。実際、分岐型の教育システムとなれば大学生の学力低下は解消するであろう、しかし義務教育時点での学力低下には影響がないのではないかとも思える。 国家・社会の観点からゆとり教育に否定的なもの 　学力低下が
  • レポート 教育学 学力低下 社会階層 不平等 ゆとり教育
  • 550 販売中 2007/11/05
  • 閲覧(12,121)
前へ232233234235236237238239240241242243244245246247248249250251次へ
新しくなった
ハッピーキャンパスの特徴
写真のアップロード
一括アップロード
管理ツールで資料管理
資料の情報を統計で確認
資料を更新する
更新前の資料とは？
履歴を確認とは？