連関資料 :: 教育
資料:11,575件
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外国語教育のあり方
- 日本では文法と和訳に重点を置くGrammer-Translation Methodが今でも根強く各地に残っている。文法・法則・例外などの暗記にかなりの時間をかけ、例文のリーディングをした後に母国語に置き換えてその意味を把握しようとするのだが、その方法上さまざまな問題点がある。まず第一に体系としての言語ばかりを重視するあまり、運用としての言語の側面がおろそかにされて、生徒の自己表現力の発達が望めないということ。第二に教師が指導の手段として英語を用いる機会が乏しいので、ややもすると日本語の授業のようになってしまうことである。ただでさえ時間の限られている時間の限られている英語の授業では、他の教科や場所でもやれることを一切省いて、英語の授業の中でしかできないことに全精力を集中すべき(Suzuki,1999;97)であるし、今の日本の現状には全くと言っていいほど合っていない教授法なのである。 これまでの、相手に自分を同化させることを試みながら、自己改造と社会改革をはかることを目的としていた受け身的な日本の外国語教育体制は、1960年代半ばから起こった日本と外国との関係の水平化・多項化(Suzuki,1999;75)によって、機能不全に陥っている。
- レポート 教育学 英語教育 指導法 日本の教育問題
550 販売中 2006/02/15- 閲覧(1,701)
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社会科教育法
- ○教える側と学ぶ側について考えたこと 講義の中で太田先生がおっしゃった「その時間にメタ認知をしてはいないか。まず学習にどっぷりつかってほしい。」ということに関して、私は自分との違和感を持ちました。自分の経験から考えて、一つ一つにどっぷりつかることで取り扱っている内容の方向性を見失って、結局その時間何を学んだのかわからなくなる危険があるように思っていたからです。自分でメタ認知させながら思考すること、聴くこと、訊くことがあるべき姿なのだろうと考えていました。（ですがそれを実践することはなかなかできていません。）講義を受けてから今までそのことが自分の中で落ちなくて気になっていました。
- レポート 教育学 教える側と学ぶ側 模擬授業 指導案
- 550 販売中 2006/02/15
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国家の歴史管理と教育
- 国は歴史も教育も管理する。ということは、国の考える歴史が、学校を通してそのまま子どもに教育されるということになる。ノーベル文学賞を受賞し、ラッセル・アインシュタイン宣言の起草者でもあるバートランド・ラッセルはこのように言う。 彼等は外国の犯罪は教え込まれる。然し彼等自身の国家の犯罪は教えられない。彼等は彼等自身の参加した戦争はすべて、防衛のための戦争であって、外国の戦争は皆侵略のための戦争だと考えるように指導されている。期待に反して、彼等自身の国がある外国を征服するときは、それが文明や福音の光や、高い道徳の調子や、同様に崇高な他の何かを拡めるために、そのような征服をするのだと信ずるように教え込まれる。 極端な話のように聞こえるかもしれないが、ここ数年のアメリカを中心とした大国の論理はこのようなものではないだろうか。そして日本もその一員である以上、国が進める教育もこの論理に従うようになりつつある。 しかし、第二次大戦終了後数年間は、官民一体となって悲惨な戦争体験の継承が行われ、絶対に戦争をしない国になる決意があった。1950年10月、文部省大臣官房渉外ユネスコ課長、西村巌の発表した報告書にはこうある。 平和運動としての国際理解の教育研究協議会報告書（1950年 文部省） １． 戦争は人間の心の中で始まるものであるから、平和のとりでは人間の心の中に築かれなければならない。 ２． 争いが平和的に解決できない場合は文明に大きな損害を与える。 ３． われわれの日常生活は、物質的にも精神的にも世界とつながっている。 ４． 科学技術の発達は世界の国々の関係をますます深いものにした。 ５． 科学的研究の成果は国際親善を深めることに利用されるよう努力しなければならない。
- レポート 教育学 バートランド・ラッセル 歴史管理 道徳教育
- 550 販売中 2006/02/15
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長崎の平和教育の現状
- 長崎は行政の圧力によって被爆地としての地域性を無視された平和教育が進められてきた。違うのは、市も県と同様の立場ということである。しかし市長の影響もあり、平和教育の考え方も少しずつ変わってきているようである。 長崎県被爆教師の会が結成されたのは1970年である。8月9日を「原爆の日」として原爆教育に取り組み、数々の書籍を出版した。その中でも1972年に刊行した全４冊からなる『ナガサキ原爆読本』は、平和教育の資料が乏しかった当時の教師たちにとって基調な教材となり、全国各地に浸透していった。 しかし、1977年5月、長崎市内の小学校で校長が150冊の『原爆読本』を図書室から無断で校長室に持ち去るという事件が起こった。これに対し県教組などは「平和教育への弾圧」、「現代版の焚書」と一斉に反発、平和教育論争が巻き起こった。これがいわゆる「『原爆読本』隠し事件」である。市教委がその反省を見せたのは21年後の1998年であった。 この事件をきっかけに、長崎市教育長は『教育問題研究委員会』を設置し、平和に関する教育の基本原則を諮問した。同委員会は翌1978年2月、「平和に関する基本三原則」を答申し、これを受けて長崎市教育委員会は『平和に関する指導資料（試案）』を作成し、1978年度より実施した。 その内容は、被爆教師の会や教職員組合が強く求めていた「ヒロシマ・ナガサキを原点とする」という点、そして特設時間を設けて平和教育を実施することを、はっきりと否定するものであった。
- レポート 教育学 長崎 平和教育 原爆読本隠し事件
- 550 販売中 2006/02/15
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視聴覚障害児の教育
- ＜視覚障害児の保護者の話＞ 今年の正月の番組で「初めてのお使い」というものがあった。その番組内で、視覚障害（impaired sight）を持った息子をはじめてお使いに出そうと決心した母親がいた。生まれつき視力が弱く、何をするにも母親と一緒であった。しかしこのままではいけないと感じた母親が番組に応募したのがきっかけである。お使いはごく簡単なもので、近くのスーパーに弟のオムツを買いに行くというものであったが、息子は母の元を離れようとしない。一旦は玄関を出たのだが、必ず母親が出てくると信じていた息子は玄関で待っていた。案の定母親は心配になって、ドアを開けてしまった。母親はしっかりと抱きついたまま離れない息子にだんだんと腹が立っていく。そこに近所の男の子が現れ、息子はその男の子と一緒に歩もうとした瞬間、母親が思わず「どこいくの？！」と言ってしまった。即座に訂正し、「いやなんでもない、行っておいで」といったが、息子は行く意欲を失い、日が暮れるまで言い訳をし続けた。スタッフも撮影を辞めようと試みたが、母親も一緒にスーパーへ行くということで撮影を続行した。母親は最後まで息子を一人にできず傍にいた。しかし、数年後彼はサッカーを始め、一人で様々なことをやり遂げていった。このお使いは母親のお使いだったのかもしれない。
- レポート 教育学 聾・盲学校 弱視教育 養護学校
- 550 販売中 2006/02/22
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小学校国語科教育について
- 石原千秋著「秘伝 中学入試国語読解法（新潮撰書）」について考察してみたいと思う。まずこの本は夏目漱石を専門とする大学教授の著者が息子の中学受験を機に国語について考えたものである。現代の国語指導の矛盾点や非合理性を鋭く抉り国語階に新風を起こしたといわれている。私の感想として、題名の通り入試に必要とされている能力をまるでゲームを解くように紹介しており、非常に面白いものであった。塾や予備校のような解法で国語に取り組む石原論は現在の国語教育とは明らかに違い、印象は強烈であった。特に「いま『国語』がやっていることは『道徳教育』である」「子供たちはルールを説明されないままゲーム（試験）に参加させられているようなものである」「『道徳教育』を目的としている以上『国語』で教えることの出来るテーマはごく限られている」「入試国語は受験者と採点者との格闘技なのだ」という言葉は強烈であった。
- レポート 教育学 小学校国語 石原千秋 トップダウン
- 550 販売中 2006/02/22
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教育・青年心理学
- →古典的条件付けとは、「パブロフの犬」に見られる学習性の条件反射のことである。 本来、食物（無条件刺激）を口に入れると唾液が分泌される（無条件反射）が、このとき食物を運んでくる人の足音（中性刺激）を同時に聞く。これを繰り返し行うことで、足音を聞くと「食物が運ばれてくる」と認識するため、唾液分泌が盛んになるようになる。この場合、実際食物とは関係のない「音」が条件刺激となり、条件反射として唾液が分泌されるのである。 そのほかの例としては、私たちは「レモン」「梅干」のような言葉を聞くと、実際に食べたわけでもないのに「すっぱい」と感じることもこの古典的条件付けに由来する。レモンや梅干がすっぱいという事実をこれまでの経験により学習している私たちは、単なる言葉が条件刺激となり、条件反射としてすっぱいと感じる。 このように古典的条件付けの発現機構は、もともと意味のない刺激が学習により条件刺激に変化することによる。 オペラント条件付けとは、ひとつの行動を強化することである。ケージに入れられた動物に対して、ケージについているバーに触れると餌が与えられるということを学習させる。動物はいろいろな行動のうち、餌が与えられる行動が何によるものだったのか繰り返していくうちに学習する。
- レポート 教育学 オペラント条件付け 古典的条件付け 刻印づけ
- 550 販売中 2006/02/25
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商業科教育法
- （１）わが国の商業教育の発達について、それぞれの時代に分類し、その特徴を述べよ。 江戸時代以前 1872年の学制の領布以前は、「寺子屋」と「丁稚制度」が商業教育に大きな役割を果たした。学校教育の中で商業教育が始まったのは明治時代からである。江戸時代は、「士農工商」といわれるように、商人は最下層の地位に置かれていた。 明治4年（1871年）に文部省が設置され、明治5年（1872年）に「学制」が公布された。その第36章に「商業学校ハ商用二係ル事ヲ教ウり海内繁盛ノ地二就イテ敷所を設ク」と定め、予科3年、本科2年とした。予科の教科の中には、「通商地理・教学く商用必要の部）・通商音信」の商業科目が定められ、本科の教科の中には「記簿法・算計法・商用物品弁識・商業学・商法」が科目としで定められた。 明治8年（1875年）8月に、学校形態の商業教育機関、商法講習所が東京に誕生した。こ明治17年（1884年）に文部省は「商業学校通則」というものを出した。「商業学校ハ批通則ニ尊イ商ノ学業ヲ教授スル」を目的にした通 則を公布し第一種商業学校（商業を営むべき者）と第2種商業学校（商業を処理すペき者）を定めた． 入学資格は、第一種は13歳以上の小学校中等卒業の者。第二種は16歳以上の初頭中学卒業の者。修業年限は、第一種は2年、第二種は3年。学科目は、第一種は、修身・読書・算術・簿記・商業書信・商業地理・商品・商業経済・商業実習。ほかに選択科目として銀行・」為替・運輸・保険・会社・図画・物理・外国語（英・独・仏・支・朝鮮）。第二種は、修身・和漢文・習字・算術・代数・簿記・商業書信・商業地理・図画・商品・商業経済・商業史・商業法規・商業実習・英語。ほかに選択科目として銀行・為替・運輸・保険・会社法・海上法・契約法・関税・統計・物理・化学・博物・幾何・機械・工業誌・外国語（英語に変えて仏・独・支・朝鮮）
- レポート 教育学 商業 教職 教育法
- 550 販売中 2006/03/08
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道徳教育の評価と分析について
- 道徳教育の評価は、道徳教育の効果を価値的に捉えようとする教育活動の一部である。評価は１：指導前の診断 ２：指導過程の中での指導 ３：指導後の再点検という三つの機能を持っている。道徳の評価技術には有効とされるものがあり、以下でそれらについて述べる。 ●授業記録 教師が個別に授業を記録し分析する方法と、複数の教師が同じ主題の授業を展開し、記録を比較分析する方法の二つがある。前者よりも、後者の方が意見交換や複数の教師による比較など改善についての検証が出来る長所がある。短所としては、他の評価技術に比較して、多くの労力と時間を要するが、記録装置の発達および低価格化により、授業に圧力を感じさせずに記録出来るようになりつつある。 ●観察法 自然的観察法と実験的観察法に大別し、前者はさらに、日常的観察法、参加観察法、組織的観察法、間接的観察法に区分される。自然的観察法は、児童生徒の日常生活の中で自然に生起するものを観察し、評価する。後者は、個々の教師が一人ひとりの児童生徒に対して作成した記録表に、逸話記録・観察項目別選定表などをもって評価する。参加観察法は、第三者または研究者の立場から授業に参加し、自然的観察法を行う。長所は児童生徒のみならず、教師の指導力も評価出来る点であるが、観察者の存在が指導実戦活動に影響を与えることを認識する必要がある。組織的観察法は観察者側を統制し、組織的に観察する方法である。間接的観察法とは。授業記録などで間接的に観察する方法である。
- レポート 教育学 教育活動 道徳の評価技術 道徳指導
- 550 販売中 2006/03/14
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部落差別と同和教育
- 明治４０年代において政府が公文書の中でとくに特に差別を受けているところを部落差別と呼んでいたらしいのだが、このような事実はたいへん空しいものである。一般の市民の中だけの差別にとどまらず、国家の力が加わってしまっては、反抗するのにも苦労したであろう姿が目に浮かびそうなものである。また、この存在が現代においても残っており、高齢者の中には被差別部落を表現する人がいるということを聞き、たいへんショックをうけました。この状態は本当に四面楚歌ではないかと思いました。必死に生きていても、自分の存在を否定されているような感覚があったのではないかと考えるととても辛くなってきました。現代においても学校現場において、いじめの存在は見逃せないほどある。現代においても、やはり過去の部落差別のような考え方が現代のいじめとして根強く残っているのではないかと思う。人を蔑み、人を拒否することのむなしさを知らないからこのようになっているのではないだろうか。
- レポート 教育学 部落差別 同和教育 識字学級 被差別部落
- 550 販売中 2006/04/10
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学校教育課程論
- 我が国は、これまで大きく３回の教育改革を実施してきた。１回目の教育改革は、国民に教育を受ける機会を保障することが大きな柱となった、明治の学制発布に伴う教育改革であった。２度目の改革は、戦後の義務教育及び民主教育の発足に伴う改革であった。これにより、子どもたちの進学率が大幅に上昇し、教育が大衆化された「大衆教育社会」の到来であり、同時にいわゆる受験競争が過熱することとなったのである。そして、３度目である今回の教育改革が、中央教育審議会や臨時教育審議会を中心として提唱された現行の教育改革である。学歴のインフレ化に伴って、学校の中で起こったいじめ、不登校、学級崩壊などいわゆる教育の荒廃の原因が、受験競争によって過熱化した学歴社会であると、学歴社会そのものを「悪の枢軸」としてつるし上げ、新しい学力観に基づく「ゆとり教育」への転換が始まったのである。 教育基本法及び学校教育法の公布と平行して、昭和２２年３月に最初の学習指導要領が制定された。教育課程の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会生活に即して教育の目標を吟味し、その地域の児童青年の生活を孝へて、これを定めるべきものである」と述べられ、教科教育中心の個人のための教育に転換し、修身の廃止を決定した。これをふまえて小学校の教育課程で大きく変化したのは９科目設け、修身・歴史・地理の代わりとして社会科、家庭科、自由研究が新設されたことである。家庭科に関しては、戦前の家事科の流れを汲むが、男女共学の理念の下で女子だけでなく男子にも課せられるようになった。
- レポート 教育学 教育課程 大衆教育社会 子供
- 550 販売中 2006/04/28
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