連関資料 :: 教育
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全体公開 2011/11/14
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教育方法学 第一設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ』 現在の教育課程では(1)基礎的な学力Ａ、(2)基礎的な学力Ｂ、(3)発展的な学力、(4)実践的な学力、の４つの学力をバランス良く育てることが大切である。そして、前者の３つが「教科学習で主にめざす学力」であり、最後のものが「総合的学習で主にめざす学力」である。さらに、前者の２つは、従来の知識伝達を重視して伝統的な学力を育てようとする「課題習得型学習」であり、後者の２つは、主体的な学習を基本として新しい学力を育てようとする「課題発見型学習」である。 カリキュラム編成にあたっては、この二つをバランスよく適切に位置づけることが求められている。 この両者には、教育をするにあたって最も重要である、「学習指導法」と「評価」において大きな違いがあるのでこれについて述べていく。 まず、学習指導法だが、「課題習得型学習」の場合、一人ひとりの子どもに基礎的な学力を培うためには、子どもの学年段階、教科の特徴、単元内容、教職員の人数などを考慮しながら、多様な学習指導法を導入する必要がある。そこで、いくつかの具体的な指導法を挙げてみる。 (1) ティーム・ティーチング（Ｔ・Ｔ） 複数教師によるＴ・Ｔには、「クラス内でのＴ・Ｔ」「同一学年内でのＴ・Ｔ」「異なる教科間でのＴ・Ｔ」など、多様な形態がある。一般的なものは、一人の教師が一斉指導をしているときに、もう一人の教師が机間巡視をしながら、「つまずきやすい子ども」に対して個別指導をするという「クラス内でのＴ・Ｔ」である。しかし、これからは、「クラス内でのＴ・Ｔ」であっても、子どもの習熟度や興味・関心の違いに応じてグループ分けを行い、それぞれの教師が受け持つグループを分けて指導する形態をもっと取り入れる必要がある。 (2) 少人数授業 最大で40人いる学級を解体して、いくつかの教科の授業では１つの学習集団を20人以下の少人数にして、個に応じた指導を充実させようとするものである。 (3) 習熟度別学習 個々の子どもの「学習習熟度」の違いに応じてクラス分けを行い、適切な指導を行うというものである。次に留意点を箇条書きしてみる。 ①各コースの学習内容・方法・人数を、個に応じた指導がこれまで以上に充実するように、より適切なものにする必要がある。特に、遅れがちな子どもの集団の人数を他の集団よりも少なくする必要がある。②子どもが適切なコースを選べるように、子ども自身の自己評価能力を高めるとともに、教師の指導・助言のあり方を検討する必要がある。③習熟度別学習の意義と方法について、子どもと保護者に適切に説明する必要がある。④どの時期から、あるいはどの単元から習熟度別学習を取り入れるのか十分に検討する必要がある。⑤単元末試験や定期考査の問題を各コースとも同じにするのか、一部違えるのかを十分に検討する必要がある。 (4) 交換授業 教科担任制とはいかないが、教師間で得意な教科と不得意な教科を交換して指導するというものである。子どもにとっても、複数の教師の指導を受けることによって、授業に新鮮味を感じることが出来る。また、教師にとっても、他クラスの子どもの様子を知るよい機会となる。 (5) 小学校での「教科担任制」 中学校の教科担任制との連携、教師の得意・不得意教科の調整等を考慮し、「学級担任制」を根本から変革しようとするものである。導入に当たって留意点を挙げ
- 佛教大学 レポート 教育方法学
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ルソー、ペスタロッチ、デューイの教育論について述べながら
- ４ ルソー、ペスタロッチ、デューイの教育論について述べながら、現在の情報ネットワーク社会の学校教育の役割についての教育思想の役割を考察せよ。６月午後 ルソーは禁欲主義の幸福論を説いている。幸福は人が自分の内面でかみしめるものであり、そういった内面的な幸福を味わうためには、子どものうちから必要以上の欲望を抑えなければならない。そして自律した生活態度を確立し、連帯心や弱者へのいたわりなどがしつけられなければならないとした。 ペスタロッチは、子どもには将来発展する素質が備わっており、この素質が子どものうちから発展するように助成するのが教育
- 佛教大学 通信 科目最終試験 教育方法学 ルソー ペスタロッチ デューイの教育論について 情報ネットワーク社会の学校教育の役割
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【教育方法学】学習環境の構築
- 学習環境を構築していく際に、施設、設備、情報環境などをどの点に気をつけて設計すべきかを説明せよ。 まず最初に学習環境は、近代から現代にかけて大きく変化を見せた。当初は、受動的、反復的、事務的、統一的な教育が行われていたが、次第には視聴覚を取り入れて、言語中心から感覚・直観へ、静的なものから動的なものへという動きが生まれることで視聴覚教材が多用されるようになった。そして、現代に至り、インターネットやマルチメディアの発達を受けて、一方向的なものから双方向的なものへの動きが生まれ、教育メディアは最早包括的な学習環境を形成するに至ったのである。ここでは、現在の教育メディアの流れの先端である、グラビンガーの提唱するREAL（活動的な学習のための豊かな学習環境）を題材として、学習構築に向けて、どういった留意点が存在するか大きく四つに分けて論じていきたい。 一点目は、生徒が責任と主導性を取れる場を用意するということである。REALの目標は、目的を持った意図的学習者を育てることにある。それにあたっては、未成熟な学習者に対して学び方を学ばせる場を提供することが重要である。また、そうした場を用意するこ
- 教育 教授法
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教育基礎論Ⅱ認定試験
- 日本の学習指導要綱の歴史的変遷を見てみると、戦後の教育改革は、民主主義国家を目指した日本は、戦前の「教育勅語」は効力を失い、軍国主義、国家主義教育を禁止し、教育課程の改革に着手した。これは、教科書から戦意高揚に関する記述の廃止、画一的教育から、児童・生徒の自発性を重視した児童・生徒中心的教育へ変換することが念頭におかれた。 その後、日本国憲法、教育基本法が制定され、昭和２２年「学習指導要綱（試案）」がはじめて発行された。この中では新たに、従来の修身・公民・地理・歴史の代わりに「社会科」が設けられ、また、「家庭科」も内容を異にして加えられ、さらに、「自由研究」 の時間が設けられた。しかし、名称が（試案）とされ、法的拘束力はなく、実際には、地域ごとの教育現場により教師の裁量により教科過程を判断するという手引き書扱いに過ぎないものであった。また、伝統の軽視、道徳性の希薄、学力の低下、無国籍的性格等の批判を受けた。 その後、その批判を受け止め、「学習指導要綱（試案）」は昭和２６年に全面改訂が行われた。これは、生活体験に根ざす問題解決中心の単元学習の行き方を明確にしたものであり、経験主義社会科
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