連関資料 :: 心理学
資料:2,110件
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生理心理学1-2-1
- 神経や筋肉の細胞内部は、主に細胞膜がNa+、K+、Cl-イオンの濃度を制御することにより、安静時は外部に対して約－６０ｍV（細胞によって異なる）程度の静止電位を維持しているが。興奮時には瞬時に電位が＋４０ｍV以上上昇（脱分極という）する。これを活動電位といい、静止電位と活動電位は、神経の働きに大きく関与している。静止電位は細胞内外の陽イオンの僅かな偏在によって生ずる。Na-KポンプによりNa+は細胞外へK+は細胞内へ能動輸送され、Na+は細胞膜タンパク質のNa+チャンネルにより通常、細胞膜内への流入が阻止されるが K+はNa+に比べかなり自由に細胞膜内外を移動できるため細胞膜の内外の両陽イオン
- 細胞 神経 シナプス イオン 活動 活動電位 変化 タンパク質
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生理心理学2-2-2
- 失語症とは、脳出血や脳梗塞などによる脳の言語中枢（右利きの人で97％・左利きの人で50～60％で左半球が優位半球であるといわれている）の損傷によって、一旦獲得した言語機能である聞く・話すといった音声に関わる機能や、読む・書くといった文字に関わる機能が障害された状態である。構音器官の麻痺などによって発音に障害が生じる構音障害とは異なり、声の出なくなる失声症などとも異なる。 運動性失語とは、大脳皮質の外側溝に近接した前頭葉にあるブローカ野（ブロードマンの領野第44･45野：運動言語中枢）に障害が起こることにより、話し言葉が出にくい・発話量が少ない・流暢に話すことが難しい等の発話能力に障害がみら
- 言語 障害 ネットワーク 運動 理解 特徴 ことば 話すこと ネット 感覚
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発達心理学2
- 社会環境と発達病理について述べよ。 人は様々な人やもののなかで相互作用しながら発達を遂げていく。その「人」をとりまく他者の集合体と物質的、精神的なものも含めて社会環境という。一般的に家庭、地域、学校、職場、その他のものひとつにマスメディアの情報などがあげられる。戦後から近年において日本は大きく変化したといえる。家族環境においては核家族化、少子化（厚生労働省発表2005年６月１日合計特殊出生率１．２８９）が進み、女性進出がめざましく晩婚化し夫婦共働きの世帯や単親と未婚の子の世帯も増加してきている。地域においても都市に人口が集中し地方は過疎化する地域もある。学校や職場以外でも交遊の場がふえ人とのつながりも様々な形態が多くなり変化しているといえるだろう。物質的にもお金を出せばたいていのものは手に入り、種類にしても多様である。そのなかで特に近年目覚ましく変化が大きいのはマスメディアの普及といえるのではないだろうか。テレビやインターネットであらゆるものの情報が手に入る環境に変化している。 しかし近年このような社会環境の変化にともない虐待やいじめ、反社会行動やうつ病、自殺など様々な問題がクローズアップされている。 人にとって最も身近で重要な社会環境とは家庭であり、生理的欲求と安全の保証、心理的な充足、基本的、文化的な生活習慣や社会規範、価値観の育成を行ういわゆるしつけという役割を担っている。近年は核家族化が進み、現在の親である世代も核家族の中で大半が育っている。核家族とは夫婦、（もしくは単親）と未婚の子だけの世帯のことである。親は育児において祖父母などの心理的、実働的なサポートが減少し養育機能が低下したことで育児ノイローゼや虐待などのケースが増加している。子供にとっても多くの人と交わり、社会性を発達させる機会を減少させてしまう傾向が見られる。少子化できょうだいと遊んだり、ケンカしたりして対人関係においての距離感を自然に身につける機会が減ってきているとも考えられるだろう。親子間においても子供が少ない分過干渉、愛情過多になり子供の自立を遅らせてしまうケースからパラサイトシングル、又は子供が自立した（巣立った）あとの虚無感から親が抑うつ傾向になる空の巣症候群などの現象が現れるようになった。逆に夫婦とも働き子供一人で食事を摂る「個食」などにあらわされるように食生活や生活リズムも養育者の不在により基本的な社会習慣を身につけていない子供の増加も懸念される。発達において重要な、家庭という安心できる環境が失われつつあるよう考えられる。地域社会との密着性も減少したことで親へのサポート、子供へ目を配る人が減少したことも子供を虐待死させてしまったり凶悪犯罪の低年齢化、子供が犯罪にまきこまれたりする原因のひとつであると考えられる。学校においても子供の社会性、耐性の欠如からいじめや不登校などの問題行動が大きな問題になっている。また物質的に豊かになったことからものを大切にぜず、なにもかもが「あるのがあたりまえ」のような感覚を持つ風潮もうかがわれ、遊び道具さえもテレビゲームなどのように準備されていることが多い。 このように社会環境の変化は人が発達するにおいても様々な影響を与えている。 社会環境が人の発達にどう作用するのか分かりやすい例として発達障害児・者とその環境があげられる。発達障害とは成長するにおいて年齢相応の発達が困難、もしくはきわめて緩慢な状態のことであり、社会生活において常識的な行動枠から逸脱し、問題行動としてあらわれることがある。原因のひとつとして大脳辺緑系及び小脳
- 環境 情報 少子化 心理 メディア 家族 障害 地域 障害者 問題
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心理学の説得・自己
- 『はじめに』 今回、この２００５年度後期の心理学レポート『後期の内容より２つのテーマを選択し、それぞれのテーマと自らが学んでいる専門的科目との関連を記述せよ』という題材を行ないます。 作成目的は、一年間を通して学んだ心理学は、さまざまなジャンルの専門的科目にどのようなに適用しているのか、また現在の自分自身にどれだけの関わりを持つものであるのかを知ることが目的です。なぜなら、心理学が既に現代社会の人々に欠かせないものになっていると思うからです。心理学の歴史はそう長くはありませんが、経営学的分野では消費者心理など、心理学は多種多様に活躍しているのです。社会は人と人が結びつき作られ、今日ではグローバル化が進み、国外との障壁が薄くなっています。社会は国内だけではないのです。そのような結びつきが深い現代社会では、生きてくうえで最も身近な学問である心理学を、
- レポート 説得 自己 消費者心理学 心理学
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心理学の研究法のうち
- 「心理学の研究法のうち、観察法と実験法について述べよ。」 観察法 観察法は人間や動物などの行動内容を、自然な状況や実験的状況で観察・記録・分析をして、行動の質的・量的な特徴や行動の法則性を解明する方法をさし、自然観察法と参加観察法がある。 自然観察法は、目的とする行動が起こっている現場で、何が起きているのか詳しく記録するとこから始まる。被観察者の行動を妨げず、自然のまま記録をする。観察者の存在に気がついて、自然な行動を抑制したり不自然な行動をしない事が重要だ。そこには会話などのコミュニケーションも、もちろん存在してはいけないのだ。そして、対象者間でのコミュニケーションについては、研究対象として記録されていく。言葉を使わない事で、児童や障害者などにも行動研究はできる利点がある。 自然観察法では、何をいつ観察するか考え、どんな現象を調べるが研究対象をはっきりさせる。現象事態が起きているかしっかり定義しないと、記録が不正確になってしまう。実際に起きているのか、それとも近い現象が起きているだけなのか見極める基準が必要となる。また、対象の行動を24時間毎日連続して観察するのは大変な労力が必要であり、無駄もある。時間帯を選び時間や日数を決めていく。観察内容の客観性を保つ為、映像記録が望ましく、複数の位置から見逃しが無い様にする。そして、その撮影でもプライバシー保護に留意しなければいけない。 参加観察法は観察者の存在を知らせ、研究者も対象集団の一員となり観察をする。文化人類学で良く使われているが、社会心理学でも使われる。表面的観察では解らない詳細な資料が得られるが記録が難しい為に資料の客観性が問題となる。 実験法 実験条件下での観察であり、典型的な実験では対象者を2群に分け、実験群には実験操作を加え(独立変数)統制群には加えない。実験群の測定値を統制群と比較をして、有意な差がある場合に「実験群の行動変化は実験操作が原因」と結論が出せる。この結論が出るには、実験群と統制群が等質でなければならない。そして等質性を最もよく保証するのは、対象者の無作為配分である。マッチングによる配分では、年齢・性別・教育水準などの特性について最も似ている2人を両群にふり分けるが、見逃してしまう特性の片寄りも考えられる。実験操作の有無で2群を決めるのではなく、操作を変えて多数の実験群を作る事ができる。刺激の強さを変えると、刺激強度が反応変化の原因と言える。この場合、刺激を受けない対象を設定しても良いが、しなくても結論に変化はない。そして、実験的な操作を1個の独立変数に限る事なく、複数の独立変数を同時変化させれる。 同じ対象者を実験条件・統制条件とでテストすると、個人差を少なくできる反面、どちらの条件を先にするかで差ができ、その解釈が困難だ。もし実験操作の効果が一時的なら統制条件でベースラインを確立してから実験条件、最後に統制条件をもう一度繰り返し反応がベースラインに戻った時に実験操作の効果があったとする。それに対し、操作が治療や学習の様に続くなら、同じ事でも最後のベースラインが異なる時に効果を認める。こうしたデザインは、無作為配分条件を満たさない為、実験ではなく準実験としている。 実験研究の利点は、デザインが複雑でも、それに対応する統計的方法が確立している。単純な実験群と対照群の比較から多変数の処理、交互作用検出、非線型の関係など全てについて妥当な推計学的方法がある。従属変数の測定が極めて原始的で間隔尺度や比例尺度の条件を満たさない時には、ノン・パラメトリック法が適用できる。反対に言え
- 東京福祉大学
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