連関資料 :: 教育学
資料:2,231件
-
教育心理学 ・佛大通信
- 佛大 心理学
550 販売中 2011/05/24- 閲覧(1,095)
-
【教育方法学】学習環境の構築
- 学習環境を構築していく際に、施設、設備、情報環境などをどの点に気をつけて設計すべきかを説明せよ。 まず最初に学習環境は、近代から現代にかけて大きく変化を見せた。当初は、受動的、反復的、事務的、統一的な教育が行われていたが、次第には視聴覚を取り入れて、言語中心から感覚・直観へ、静的なものから動的なものへという動きが生まれることで視聴覚教材が多用されるようになった。そして、現代に至り、インターネットやマルチメディアの発達を受けて、一方向的なものから双方向的なものへの動きが生まれ、教育メディアは最早包括的な学習環境を形成するに至ったのである。ここでは、現在の教育メディアの流れの先端である、グラビンガーの提唱するREAL（活動的な学習のための豊かな学習環境）を題材として、学習構築に向けて、どういった留意点が存在するか大きく四つに分けて論じていきたい。 一点目は、生徒が責任と主導性を取れる場を用意するということである。REALの目標は、目的を持った意図的学習者を育てることにある。それにあたっては、未成熟な学習者に対して学び方を学ばせる場を提供することが重要である。また、そうした場を用意するこ
- 教育 教授法
- 550 販売中 2009/10/01
- 閲覧(1,878)
-
教育社会学 第二設題
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不均等と学力がどのような関連をもつのかについて述べよ。」 「学力低下」とは何かを考えるとき、そもそも「学力」とは何かを述べておかなければなりません。しかし、実際のところ「学力」とはこれだ、という明確な定義は存在しないようです。では、「低下」とはどのようなことを指すのでしょうか。言うまでもなく、「低下」とは元あるものより低いレベルまたは、下がってしまうということです。つまり、「学力」の明確な定義はないにせよ「学力低下」とは、人の持つ学習能力が低くなっていることを指し示しています。別の視点からこの問題を考えると、学力低下は今に始まった問題ではありませんでした。大学を例にとるとするならば、これまでは大学に入れるような学力を持っていなかった層の人間が、大学生になれる状況になった（また、ならざるを得ない）ことによって引き起こされていたといえます。つまりは、大学の大衆化を、高等教育の発展（教育機会の拡大により、国民教育の水準の向上をはかり、結果として国家の文化的水準の向上を展望する）ととらえるのか、大学の質の堕落（単なる教育機関ではない大学
- 社会 学校 学習 学力 児童 大学 問題 ゆとり教育 学校教育 国家
- 550 販売中 2009/01/30
- 閲覧(1,746)
-
教育学概論Ⅰ（１分冊）
- はじめに、教育という意味について考えていく。 教育とは、辞書によると一般的には社会で生活するための知識や技能が身につくように教え育てることである。広い意味で解釈すると、私たちの身の回りすべてのものが、すでにある一定の教育の意味を持ち、私たちと何らかの教育的な関係を持っている。自然環境、文化遺産なども、私たちは無意識ではあるが、私たちにとって教育的効果をもつものである。 しかし、自然環境や文化遺産などは、私たちに教育的効果をもたらしてくれるものであっても、実際に人間に意識的に教育意図を持ってかかわり合うわけではない。非個人的存在であるが故に、教育するものと教育される側の相互作用が生じることはない。教育という作用は教育するもの、教育されるものを導くにせよ、教育されるものが何かを抽き出されるにせよ、その主体にも客体にも人間存在をおいて考えなくてはならないだろう。そのため、ここでは、教育する人間、教育される人間との優位的・人格的・主体的な関係での中の教育関係を考えるものとする。 教育という言葉を考えていくくにあたり、「教」と「育」という語句の関係も考えていくものとする。「教」とはもとも
- 環境 子ども 社会 文化 人間 平等 言葉 自然 自由
- 550 販売中 2008/03/18
- 閲覧(1,515)
-
教育社会学第二設題
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。」 今日、議論されている「学力低下」は、過去の議論とは明らかに質が異なるからである。つまり、新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程が始まったのではないかという疑念があるところに、根本的かつ深刻な問題があるわけです。高学歴化が起これば「大学生」というカテゴリーに入る人々の平均学力は確かに低下です。一部の大学においては、すでに学力低下以前に学生に学習する習慣がないのです。かつての大学であれば、少なくとも学校教育で展開される日々の学習に適応する生徒が進学していたはずです。そうでなければ大学入試には受からなかったはずです。しかし、現在は、そして今後一層、大学進学は容易になっていき、ほぼフリーパスに近い状態が到来し、学習習慣をほとんど身に付けていない学生が大量に発生することになると考えられています。 もちろん、社会人・主婦の学生など学習の場から離れていた学生もいます。こういった学生も学習する習慣をかつては身に付けていたかもしれませんが、現時点では失っているかもしれません。しかし、伝統的年齢層の学生が異なるのは、学習することに対する価値付けが低いという点にあります。表面的な現象としての学力低下よりも、この学ぶことへの価値付けの低下が問題であると考えられます。 また、社会学的な視点からみても、社会階層間の学習意欲・学習時間の格差(インセンティブ・デバイド)が拡大しています。 学力低下をめぐる議論には、いくつかのタイプがあります。ここでは、一応４つの類型にわけてみます(もちろん、学力低下をめぐる議論は多岐にわたるものですから、この４つの類型にすべての議論が収まるわけではありません)。 タイプⅠ…「国家・社会の観点」から「ゆとり教育」に肯定的なもの。『教育過剰論・新自由主義的教育論』。このタイプの意見は保守層に広くみられます。いわゆる現代の教育問題の原因は、教育過剰にあるという見解です。政府の供給するべき公教育には適正規模があり、それを超えると望ましくない事態が生じるという考えをもとに、高学歴社会を批判的にみる人びとがこれに当てはまります。このタイプの議論は、多かれ少なかれ、学校に適応しない、あるいは適応しようとしない児童・生徒を無理して学ばせなくてもいいという議論であり、その資源を優秀な児童・生徒の教育に回して有効活用しようという趣旨のようです。ある意味で学力低下そのもの、ゆとり教育、現行の改革そのものの是非よりも、教育資源をいかにして有効活用するかという議論のひとつであると考えるべきかもしれません。また、すべての児童・生徒が学校で組織化された形で勉強し続ける必要はないともいえます。自分に適合する学習形態を選択し、学習すればいいのであり、定型化された形ではない、学校で教えられない形の知識・技術などは学校外で学習せざるをえないのです。現在の子どもの生活において学校の占めるウエイトが大き過ぎるので、家庭や地域社会と連携して子どもの教育にあたるべきものであり、学校教育をもう少しスリム化すべき、そして分岐型教育システムにするべきという主張もこのタイプの論者にはみられるわけです。 タイプⅡ…「国家・社会の観点」から「ゆとり教育」に否定的なもの。『国際競争力低下論・学習意欲論・階層論』。このタイプの意見は、学力低下が一国のあるいは当該社会の活力(ことに経済力)の減退につながるという見解です。オイルショック以降の欧米諸国が例として取り
- 佛教大学 レポート 教育社会学 学力低下 社会階層
- 550 販売中 2008/05/01
- 閲覧(2,792)
-
S ０１０７ 教育行政学－２
- 憲法では自由権として学問の自由を、社会権として教育を受ける権利を保障しており、 日本国憲法２３条 学問の自由はこれを保障する。 日本国憲法第２６条 １、すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。 ２、すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。 と定めている。 １、学問の自由について。 学問の自由を保障する規定は明治憲法にはなかった。学問は、真理を発見することを目的とするが、真理は政治やその他の権威によって利用されやすいものである。また、真理は既存の価値や考えに疑問を抱き、それを批判することによって発見されることが多いが、このように疑問を抱いたり、批判を行ったりすることは、時の権力者や社会一般から弾圧を加えられることが多かったのも歴史的事実である。地動説を唱えたガリレオに対しての迫害は有名である。このように、学問の自由は、特に時の権力者による干渉を受けやすいため、憲法では学問の自由を保障している。 学問の自由の内容は①学問研究の自由。②研究発表の自由。③教授の自由である。①は個人の内心にとどまる限り憲法19条と同様に絶対的な保障をうける。②は他人の人権・利益に関わるので憲法21条の一部として一定の制約を受けるものの、学問研究によって発見した研究結果を外部に表明できなければ、学問研究した意味がないため、尊重されている。そのため、学問の特殊性から特に侵害される危険が高いため23条であらためて保障している。また、裁判（最高裁判決、平成5年3月16日）で教科書検定について研究発表の自由を侵害するのではないかが争われたが、判決は教科書が研究発表を目的とするものではないとして憲法23条に違反しないとしている。③も他人の人権・利益に影響を与えるので②と同様一定の制約を受ける。ここで問題となるのが大学以下の高校、中学校、小学校などにおいても教師の教授の自由が保障されるかである。この点、高校、中学校、小学校などにおいては、大学と同様には保障されないというのが一般的である。昭和51年最高裁判例（昭和43 (あ)１６１４、建造物侵入、暴力行為等処罰に関する法律違反事件。通称：旭川学テ事件）でも、普通教育においても一定範囲の教授の自由が保障されるべきであるが、児童・生徒の授業内容に対する批判能力、教師の影響、全国的に一定の水準の確保の要請などを考えれば、完全な教授の自由を認めることはできないとしている。つまり、高校までの教育においては、ある程度教育内容の自由は認めるものの、児童・生徒の教育を受ける機会の保証と、教育内容の水準を確保するため、国などの行政機関の介入を必要としている。 ２、教育の自主性。 憲法２６条では、教育を受ける権利と教育を受けさせる義務について定めているが、教育内容の決定権が誰にあるのかが争われることもある。学力テストを課すのが憲法２６条に反するか争われた昭和５１年の最高裁判所判例（昭和43 (あ)１６１４、建造物侵入、暴力行為等処罰に関する法律違反被告事件。通称：旭川学テ事件）では国家教育権説、国民教育権説のいずれも極端かつ一方的であると否定し、教育権は国、親、教師のいずれにもあるとしている。教育権の具体的内容については1枚目の波線部のように法律に委任されているため、国をはじめとする行政機関の役割は学校教育法や教育基本法で定められている。 特に教育の自主性尊重のために、教育行政の独立について教育基本法第10条に「不当な支
- 佛教大学 レポート 教育行政学
- 770 販売中 2008/05/11
- 閲覧(2,605)
-
教育心理学 第２設題
- 子どもの社会性の発達にとって重要なものは何かを考察せよ。 乳児期の子どもにとって、母子間の愛着形成が社会性の発達には欠かせない。おなかの中にいる胎児の頃から、母の心音・心拍のリズムを聞き取り、母体の動きを感じ取っている。つまり胎児の頃から人は人と関わっているといえる。そして、誕生とともに、母親との緊密な接触行動を繰り返すことで母子間の愛着形成が開始される。ハーローの実験によると、子ザルは空腹などの生理的欲求を満たす針金の母ザルよりもやわらかく感触のよいぬいぐるみの母ザルの方を求めていた。つまりミルクをくれるといった生理的欲求の充足よりも心理的な安心の方が愛着形成には重要である。このことは、サル
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
- 550 販売中 2008/05/11
- 閲覧(1,883)
-
教育社会学第一設題
- 「社会の構造変動として、情報化・国際化・高齢化・高学歴化が進行すると、教育はそれぞれどのように変化するのかについて論ぜよ。」 今、私たちが生活している社会は、高度の物質的文化が発達し、経済的に恵まれた「豊かな社会」であるといわれている。しかし、その現代社会は同時に様々な、かつ多くの問題をも抱えている。私たちの生活している現代社会の特質を４点から考察し、そして教育はどのように変化していくのかについて論じたい。 情報化社会と教育 現代社会は情報の洪水であると呼ばれ、マス・メディアの発達により多くの有害な情報が氾濫している。情報メディアへの過度ののめり込みは、屋内への閉じこもりに現れるような人間関係の希薄化、直接体験の不足、心身の健康への影響などの問題が指摘されている。その結果、人間関係をつくる力、思いやる心などが子どもたちに十分育まれないことや、生や死に関する現実感覚が薄れるのではないかといったことなどが懸念されている。 しかしながら、高度情報通信社会では、子どもであっても、大人と同様に多様な情報に簡単に触れたり発信したりすることができ、このことをよい方向に生かせば、子どもたちへの働きかけの可能性が広がり、知性や感性を触発し、日常生活の幅を広げ、それを豊かにすることができる。 また、情報化社会では、情報通信の高度化に対応できない、いわゆる「情報弱者」は、生活していく上で不利な状況に置かれることになるといわれている。そのためマルチメディアを活用する機会の充実は、誤った情報や不要な情報に惑わされることなく、真に必要な情報を取捨選択し、自らの情報を適切に発信し得る能力、つまり情報リテラシーを育成していく上で意義深いことである。 情報化に対する教育は、日進月歩の技術発展の中で生涯にわたって人々の情報に関する基礎的資質を育成し同様に一般的な教養も豊かにしていかなければならないものである。 国際化社会と教育 国際化の進展は、交通手段の発達や情報化の進展などを背景に、人・物・情報などが国の枠を越えて飛び交っているため、経済や文化等のさまざまな面でボーダレス化を進行させている。このボーダレス化の進行はまた、国の枠内での生き方から世界の人々と協調して共に生きる生き方への必要性をますます高めている。 従来の日本の学校教育では、多数の国民をその内部に取り込み、巧妙に序列化する一方で、基準に合わない一部の人々を外部に排除してきた。すなわち、学歴に基づく身分的秩序を維持・存続させていくために、少数の者を学校の規範にそぐわない者として脱落させていったのである。しかし、世界のグローバル化と日本社会の国際化という現代の変化に対応して、共生をすすめる国際理解教育が重要になってきた。国際理解教育とは、自己と他者の人権を尊重しながら、異なる文化を認め、世界の人々と共に生きていこうとする人間を育てる教育である。 これからの国際理解教育で必要とされる資質は第一に、地球的視野（相互依存性の認識）を持つこと。第二に、異文化に対する理解・寛容。第三に、人権の尊重。第四に、異文化者との間のコミュニケーション能力である。 以上四つの資質はいずれも、すべての人間がこの地球上で共に生きていこうとする、いわば「共生」をめざす教育に求められる資質である。それらはそれぞれ単独で育成されるのではなく、相互に関連しあい影響しあいながら伸長していくものである。 「共に生きる」とは、世界のすべての人々が自己の生を充実させうる社会の実現を阻害している諸問題に目を向け、その解決のために積極的に社会参加していくこ
- 教育社会学 第一設題 佛教大学 通信教育
- 550 販売中 2008/07/06
- 閲覧(2,396)
-
教育方法学 第１設題
- 「授業の設計と評価において、その前提となるのはカリキュラムである。わが国では学習指導要領が重要な役割を果たしているが、一方では地域の実態や子どもの状況に応じたカリキュラムが求められている。そのときの教育方法と技術はどのようにあるべきかを述べよ。」 学校の授業の中で、設計というものは学習指導案として、学習指導要領を元に教師が作り、それにそって生徒を指導する。 その指導は、研究授業で教員が評価したり、授業中での生徒の反応がよかったりといったことで評価されるため、教師の立場からの評価、生徒の立場からの評価は違うことが多い。 教師は、授業の中でたくさん教えたり、分かりやすく教えたりということで評価される。 また、生徒は分かりやすかったり、面白かったりといったことで授業の評価をする。 教師の中でも大きく分けると、客観主義と構成主義という主義主張がある。 そして、それによって授業の構成も大きく変わってくる。 客観主義は知識をたくさん教えるタイプで、個人の経験や生活を取り除くことにより、意志・意識を作るのである。 この主義は教育の中で長い間主流とされてきたのは、受験がその大きな原因である。 知識
- 教育方法学 第１設題 佛教大学 通信教育
- 550 販売中 2008/07/06
- 閲覧(3,485)
