連関資料 :: 道徳教育の研究

資料:387件

  • 道徳教育研究レポート
  • 「道徳教育の研究」 第5章 社会変動と道徳教育  道徳教育を考えるとき、道徳が論じられている社会を抜きにしてそれを語ることはできない。人間は生まれ育った社会における文化の中で、その文化固有の価値観を学び身につける。この点からみれば道徳を学ぶということは、一定の社会に生まれ育つ個人が、その社会の文化を習得していく過程すなわち文化化と考えられる。道徳の問題が論じられる場合には、その道徳が成立している社会・文化的背景によって道徳の問題が規定されていることをまず忘れてはならない。  今日のような社会間の交流や文化間の接触が頻繁な時代においては、社会や文化自体が日々変貌している。また、子どもたちを取り巻く社会、文化的環境も変化している。私たち大人は子どもたちの道徳の問題を論じる前に、子どもたちを取り巻く社会の変化や文化の変容を考察する必要がある。  子どもが生まれた家庭環境およびそれを構成する家族は、子どもが接する最初の集団でありかつ子どもにとっては強制集団である。子どもたちにとってこの家庭の環境は、子どものその後の発達に重大な影響を及ぼす。子どもが成長する過程で、大きな影響力をもっているのはまさにその家庭であるが、この家庭を支える家族に関して、しま変化が生じている。その変化とは、ひとつには社会環境の変化にともない家族のあり方が激変している。また家族特有の病理現象も生まれている。反対に、積極的に家庭をとらえ直そうとしたり、子育ての原理に関しても新しく創造しようという動きもみられる。いわば、現代の家族はカオスの状況の下にあるのだ。そのカオスを土台として子どもたちは成育しているのである。そこで現代家族として大事なことは私たち一人一人が、自ら「家族」のあり方や家族の運営の仕方、ひいては家族における子どもの育て方を模索し、一つ一つの家族が自らの「家族」の理念を構築する必要があるということである。  子どもたちを養育する家族は、戦後様々な形で様変わりしてきた。家族の変容は、それが独立した要因ではなく相互に関連しあっており、変化する家族の中で養育される子どもたちの生活環境にも影響を及ぼすものである。ここで子どもたちの家庭内での教育にとって重要な役割を果たしてきた母親に焦点を絞って、その変化を探っていく。今日のような専業主婦と呼ばれる形態が誕生するのは第二次世界大戦後の高度経済成長期である。その後、生活水準の向上を背景に、日本の家族は消費型家族へと突き進んでいく。この消費型家族では、家族の中心は「消費」を行う妻や子どもたちであり、生産や労働にかかわる夫は家族の中心ではなくなった。つまり父権は失墜したのである。同時に専業主婦という存在自体にも、変化が生じている。家事から解放された主婦は近年の経済状況や雇用状況の変化により、また自己実現のため、育児から手が離れると社会で再び働くようになった。  また家族が生活する場においても、変化はみられる。子どもたちが生活する空間は、「消費」社会という人工的な空間になった。人工的な空間は道徳性の発達に必要な現実の世界における心の痛みといった原体験を生じてこない。子どもたちの道徳性の発達には人間関係で学ぶ豊かな感受性が必要であり、原体験はこの感受性の育成には欠かすことができない。この感受性を育成することが現代の家族に求められているのである。  戦後の家族形態の変容と共に、今日家族内での様々な病理現象が顕在化している。家庭における病理現象が社会現象として顕在化するのは、1980年戦後であると思われる。その発端は、家庭内暴力であった。さらに近年
  • 道徳教育の研究 道徳教育をまなぶ 遠藤克弥 田部井潤
  • 550 販売中 2007/12/13
  • 閲覧(2,936)
  • 道徳教育研究道徳性と道徳的実践力について」
  • 「道徳性と道徳的実践力について」  道徳教育とは、人間が本来持っているようなこのような願いやよりよい生き方を求め実践する人間の育成を目指し、その基盤となる道徳性を養う教育活動のことである。道徳教育の目標は、学校の教育活動全体を通じて道徳的な心情、判断力、実践意欲と態度などを養うことである。道徳の時間においては、以上の道徳的教育に基づき、道徳的価値の自覚を深め、道徳的実践力を育成するものである。  道徳性とは、人間としての本来的な在り方やよりよい生き方を目指してなされる道徳的行為を可能にする人格的特性であり、人格の基盤をなすものである。それはまた、人間らしいよさであり、道徳的諸価値が一人ひとり
  • 550 販売中 2009/01/28
  • 閲覧(1,419)
  • 道徳教育研究_Z1106
  • 『学習指導要領の変遷について。』 学習指導要領とは、小・中・高校及び養護学校などの教育内容と教育課程の要領・要点を記したもので、文部科学省(旧 文部省)が作成している。これを基準として学校の教育課程が計画され、教員はこの学習指導要領に示された内容に沿って授業などを進めることが求められ、これを逸脱した教育を行うことはできないのである。 最初の学習指導要領の成立は、昭和22年の『学習指導要領一般編(試案)』である。これは教師のための「手引書」として作られ、授業をする際に参考すべきものとして考えられ、「試案」の文言が付されていた。これにより、小学校の教育課程は、修身・地理・歴史の代わりに「社会科」、「家庭科」(小学校で男女共修)、「自由研究」、中学校では「職業科」が設けられた。また授業時間数や様々な教育方法(生活単元学習・問題解決学習)の提示など一定の基準は設けられていたが、各学校での裁量権が大きい等、画一的な教育が意図されたものではなかった。  昭和26年の改訂では、従来の教科課程は教育課程に変更され、小学校では「自由研究」が「教科外の活動」、中学校で「特別活動研究」「職業・家庭科」となっ
  • A判定 佛教大学 佛大 通信 Z1106 道徳教育の研究 道徳教育
  • 550 販売中 2009/05/07
  • 閲覧(1,299)
新しくなった
ハッピーキャンパスの特徴
写真のアップロード
一括アップロード
管理ツールで資料管理
資料の情報を統計で確認
資料を更新する
更新前の資料とは?
履歴を確認とは?