連関資料 :: 高度経済成長
資料:3件
-
戦後復興期・高度経済成長期による現代のひずみ
- 戦後復興期・高度経済成長期による現代のひずみ ―サブプライムローン問題、そして地球温暖化問題の日本における原点とはー 現在、今後さらに深刻化することが懸念され、世界で優先的に対策を考えるべき最重要課題として取り扱われている社会問題が大きく２つ存在する。８月半ば頃に表面化し、世界に同時株安を引き起こしたアメリカの「サブプライムローン（低所得者向け住宅ローン)問題」と世界中で洪水や干ばつなどの異常気象が頻発し、年々着実に地球の平均気温の上昇が進行しているという「地球温暖化問題」である。環境問題に関して言えば・・・
- 環境 日本 歴史 アメリカ 経済 環境問題 社会 問題 政治 国際 サブプライムローン問題 低所得者 住宅ローン 株安 地球温暖化
550 販売中 2008/07/15- 閲覧(3,426)
-
高度経済成長期を経て日本の家庭の規模と構成社会について
- 第二次世界大戦後に家族制度が廃止され1960年代を中心とする高度経済成長期を経て、日本は本格的な高齢化社会に突入し、日本の家庭は大きな変革を遂げた。 まず、家族形態の変化を考えてみると、家族規模の縮小があげられる。平均世帯員数は、1920年頃は、平均5人前後であったものが、1995年には平均2.82人と急減し、2020年には平均2.49人と予測されている。さらに少子・高齢化を反映して、最近では子供を含む世帯が減り、高齢者を含む世帯が多くなってきている。 次に、家族の内部構造は、核家族世帯や単独世帯の増加傾向にあり、1979年代以降のベビーブームやＵターン現象が落ち着き、核家族の占める比率は、1995年に58.7%、2020年には58%になると予測されている。 また、最近の未婚化・晩婚化傾向は、高齢者と未婚子とが同居する世帯を増加させ、1999年には226万1000世帯と急増している。内訳としては、夫婦と子からなる世帯は1995年に34.2%、2020年には26.7%になると予測される。さらに、夫婦のみ世帯は1995年に17.4%、2020年には21.9%になると予測され、独り親と子の世帯は1995年に7.1%、2020年には9.5%になると予測されている。65才以上のいる世帯をみると、単独世帯や夫婦のみの世帯は大幅な増加を示している。 今日の家族は家族の個人化の時代でもある。家族はひとつ、夫婦は一心同体、水は血よりも濃いといった家族幻想を崩し、個人の側から家族をとらえた考え方をしている。家族が個人の行動を束縛する時代から個人が主体的に家族形態や家族のライフスタイルを選択する時代となっている。 このような、日本の家族の規模と構成が変化した今、老親に扶養が必要となった時、家族が抱える問題点とは何かを考えてみる。 高齢者の独り暮らしであれば、心身機能が衰えた時、家庭内に介護者がなく高齢者で夫婦のみの世帯であれば、介護者は高齢で病弱な場合が多く、高齢者の孤独死につながる場合もある。
- レポート 福祉学 高度経済成長期 家庭 構成社会
- 5,500 販売中 2006/01/14
- 閲覧(4,859)
