連関資料 :: 外国語

資料:36件

  • 外国教育のあり方
  •  日本では文法と和訳に重点を置くGrammer-Translation Methodが今でも根強く各地に残っている。文法・法則・例外などの暗記にかなりの時間をかけ、例文のリーディングをした後に母国語に置き換えてその意味を把握しようとするのだが、その方法上さまざまな問題点がある。まず第一に体系としての言語ばかりを重視するあまり、運用としての言語の側面がおろそかにされて、生徒の自己表現力の発達が望めないということ。第二に教師が指導の手段として英語を用いる機会が乏しいので、ややもすると日本語の授業のようになってしまうことである。ただでさえ時間の限られている時間の限られている英語の授業では、他の教科や場所でもやれることを一切省いて、英語の授業の中でしかできないことに全精力を集中すべき(Suzuki,1999;97)であるし、今の日本の現状には全くと言っていいほど合っていない教授法なのである。  これまでの、相手に自分を同化させることを試みながら、自己改造と社会改革をはかることを目的としていた受け身的な日本の外国語教育体制は、1960年代半ばから起こった日本と外国との関係の水平化・多項化(Suzuki,1999;75)によって、機能不全に陥っている。
  • レポート 教育学 英語教育 指導法 日本の教育問題
  • 550 販売中 2006/02/15
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  • なぜ日本人は外国をしゃべれないか?
  •  授業で先生がおっしゃったように、日本人は語学教育を受けながらも母国語以外を喋ることができない人がとても多い。日本人が語学獲得できない(?)のはなぜなのか、について探ってみる。 1.日本とドイツの学校教育の違い  日本とドイツでは、学校制度が違う。ドイツは日本同様6歳から義務教育が始まり、その修業年限も9年間と同じである。しかしながら4年間の基礎教育の後、大きな決断を親は迫られる。職業コースの学校へ入れるのか、あるいは進学コースの学校にするのか、だ。職業コースにはHauptschule (5 年間)か Realschule (6年間)があるが、これは職業教育の基礎固めともいえる。もちろんこれらはわずか1回の選択だけでなく、課程途中から他のコースへ移ることもできる。進学コースにも編入可能である。進学コース、アカデミックコースとしてGymnasium (9 年間)もある。このコースを選択すると、かの有名な"Abitur"というテストを受け、常に成績が記録される。このテストの累積結果によって大学入学の可否が決定されるため、日本のように“受験勉強”がない。  つまりは、ドイツの場合は、就職するか、勉強を続けるかを早期に選べるのである。将来への選択肢が早々に少なくなってしまうというデメリットがある反面、勉強に興味を抱けば、ひたすら打ち込むことができるメリットもある。ところが日本の場合は、「なんとなく」「ただ回りに流されて」学校へ進む者が多い。その中で英語や、その他の言語を学ぶのである。興味を抱いたわけでもなく、勉強したいわけでもない。そんな中で中高6年間外国語を学んだとしても、身につくとは思えない。大学入試のための学習が、文法中心となり、間違う事への恐怖心がみなを臆病にしている。おおらかに自分を表現するという言葉の一番大切な機能を、入試が大きく妨げている。
  • レポート 国際関係学 語学獲得 外国語の学習 言語意識 教育の違い 外国語
  • 550 販売中 2005/12/13
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  • 小学校「外国活動」実施に向けて
  • 2011年の小学校「外国語活動」実施に向けて 先行実施してきたある小規模市の事例からの提案 1.A市における英語活動の概略  A市では、平成14年からB小学校が「オンリーワン教育」の指定をとり、英語活動を先行実施を始めていました。平成15年には、C中学校区が「E-ゾーン」(英語ゾーン)として指定を受け、2小学校を加えた連携を始めました。時期を同じくして、中学校の英語担当者、国際交流協会、市の各部局の代表が招集され、「英語の話せる街づくり」の会合が持たれ、着実に小学校の英語活動導入が準備されていきました。「E-ゾーン」では、当初は小・中連携として、「総合学習の交流」であった内容が、他の2小学校での英語学習の開始とともにどんどん進行していき、近隣の大学から講師招聘した授業講習会が持たれるようなり、講習会が月1のペースで行われました。市内の小学校の教科担当者会に「英語活動」が設けられ、「E-ゾーン」以外の5小学校も実施を進めることになり、平成18年の4月から全小学校での1年生からの授業の実施が始まりました。9月には、小学校英語活動のための専属のALT(外国語指導助手)5人が配置され、今日
  • 小学校外国語活動 英語活動の問題点 小学校と中学校の連携 英語活動の影響 2011年 新指導要領
  • 770 販売中 2009/01/19
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  • 学びの質を高める外国の教育
  • 「学びの質を高める外国語教育」   -英語教育を巡る社会の動きから- 1.子どもの教育を取り巻く現状 1) 教育を巡る社会の動き  改正教育基本法が2006年に発布され、ここ数年で、日本の教育は様変わりをしてしまった。「コスト・パフォマンス」と言う語が飛び交い、競争原理が教育へ導入され、学校教育の淘汰が起こり、家庭・学校・地域社会による「学びへの支援」は崩壊しようとしている。  同時に湧き上がった学校教育への批判と教育産業の活発な動き。生活費は高騰を続け、社会全体に不平等感が溢れ、先が見えない憂鬱さが漂う。教育にかける予算も削減され続け、公教育の原理は脆弱化してしまった。 公教育の再生を目指すならば、現場の専門家である私たち教員の声に耳を傾け、優先すべき事項の選択と、財政支援をなすべきであったにもかかわらず、文科省は新学習指導要領を告示、それに伴う学校教育法施行規則の一部を改正し、2回目の全国学力・学習状況調査も敢行してしまった。  2) 子どもたちの現状(学びからの逃避)  年齢が上がるにつれて段々と学ばなくなっていく子どもたち。知的好奇心や学ぶ意欲を失い、「学びからの逃避」が起こ
  • 英語教育 小学校外国語活動 英語ノート 学力格差 外国語教育 日本の外国語教育 2011年 新学習指導要領
  • 550 販売中 2009/01/12
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  • 外国と日本の助数詞の使用を比較させ、日本の表記の特色を考えさせる」
  • はじめに  日本の文化を学ぶことの一つに、「助数詞」というものがある。この助数詞というものは名詞の一つであり、高校の現代文の分野で取り扱う内容となっている。この助数詞は他の国ではほとんど見られない表記であり、授業の導入などにも利用できる授業ではないかと考える。 助数詞とは  名詞の一種、数量を表したり、数によって順序を表したりする語である「数詞」に含まれる品詞である。例えば「一本」という単語であれば「一」が「本数詞」、「本」が「助数詞」となる。ものの測定をするために基準として用いる「単位」とは異なり、測定やそのための単位とは別系統のことばなのである。 外国語との比較  知っての通り、英語にはこのような助数詞というものは見られない。しかし、数詞というものは存在し、文法的には言語によって名詞に含まれたり形容詞に含まれたりすることがあり、また同じ言語の数詞が一部は名詞的曲用をし、他は形容詞的曲用をすることもあるが、数を表す点でまとまりがあるのと、一般にそれらを構成する要素を列挙してその結合のしかたを説明することができる点などから、いずれの言語についても一つの品詞として取り扱われる習慣がある。数詞その機能によって、必要に応じて、基数詞、序数詞(順序数詞)、配分数詞、倍数詞、分数詞(部分数詞)、集合数詞、不定数詞などの区別がなされる。
  • レポート 教育学 外国語 日本語 教育
  • 550 販売中 2006/02/22
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