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■戦期間の日本外交を独・伊・ソ各国との関係を中心に述べよ
日本は、1920年に創設された国際連盟の常任理事国であったが、満州事変を契機に脱退した。脱退の要因は1932年に公表されたリットン報告書の影響がある。報告書には、満州事変は正当防衛に当たらず、形だけでも満州を日本から中国へ返すように記された。これに対して、松岡洋右首席らの日本の自衛行動の主張が認められず、また満州の国際管理案に賛成する顔恵卿ら中国代表と激しく対立し、問題は連盟総会に移された。
結局、連盟総会は大国が日本の脱退を恐れて結論を出さず、問題を十九人委員会に付託して閉会した。翌1933年に、審議するため総会を再開したが、報告書を賛成42・反対1(日本)、棄権1で採択された。これにより内田外相は、ドラモンド連盟事務総長に日本の連盟脱退を正式に通告、同時に天皇の詔書が発布され、日本は国際に孤立していった。
1933年に国際連盟を脱退した日本は国際的孤立を防ぐため、ドイツ・イタリアと接近した。そして、コミンテルンによる国際共産主義運動が自国に波及する事を恐れた日本とドイツが日独防共協定を締結した。日独防共協定にはコミンテルンに...

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