経済学原論（１分冊）

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資料紹介

総費用は生産量が増加するにつれて増加するが、初めは増加の割合が小さく、その後増加の割合が大きくなるので、総費用曲線はＳ字状の形をしている。
完全競争市場における利潤最大の条件として、販売価格Ｐと総費用から導かれる限界費用ＭＣとが等しくなること、つまりＰ＝ＭＣとなることである。
最大利潤の追求であるが、図-１を使って説明しよう。
　いま、価格Pが与えられたものとして、企業はその価格でなら、生産量をいくら増やしても全部売りつくせると期待できる。従って、価格Pが単位生産費AC（平均生産費）を上回っているなら、企業は生産量を増やせば増やすほど多くの利潤を上げることができる。図―１で価格は一定であるが、単位生産費は、生産量の増大につれて、費用逓増の法則により逓増するので、価格Pは単位生産費と等しくなり、やがて価格Pは単位生産費を上回ることになる。このことを生産１単位を増すごとの費用（限界費用）に関連づけて考えれば、価格Pと最終的に追加される単位生産量の積が最終的限界費用より上回れば、限界利潤はプラスになり、下回っていればマイナスになる。また、等しければ最終単位の追加的生産により利潤はゼロになる。しかし限界費用は右上がりの曲線で表されるように、それ以前の単位の限界費用は最終単位のそれよりは小であり、価格は常に一定であるから、限界費用と価格が等しくなる以前の生産物については常に企業は利潤を上げることになる。図―１において、限界費用曲線と価格線との交点P2では、価格と限界費用は等しくなっているため、利潤はゼロである。しかし、１つ前の単位生産物はP1の費用で生産され、価格がP2と同じP3で販売するなら、P3からP1を引いた差が利潤となる。このように、限界費用を上回る価格を総計したものは利潤総計であるから、最大利潤を上げるには、価格と限界費用が等しくなるX2までの生産量を上げればいいことになる。そして、点P2よりも右側の部分は限界費用と価格が等しくなる点をこえて生産した場合であり、これは生産をやめることによって損失（マイナス）を生じさせないことができるが、左側の価格線Pより上の部分の損失はそのようにはいかないので、ｘ２を生産した時の利潤合計は価格線PとMC（限界費用曲線）の間で表すことができる。
　完全競争経済下では、この産業界には新しい企業が参入してくることにより生産量（供給量）を増すので市場価格は下降することになる。これにより図―２において、価格がC（P２）になったとすると、企業は最低の平均費用をまかないきれないので生産の継続は不可能となり、さらにこれが不変費用以下になれば企業は閉鎖することになる。このように価格が平均費用の最低点以下になれば、この産業会の企業は他の産業に転ずるか、閉鎖するか、生産量を切り下げるなどの行動をするはずである。この点（図―中２点P2）を操業停止点という。この結果、市場価格は再び上昇をたどり、最終的にはBにおいて均衡を保つこととなる。また、このBに対応したMC（限界費用曲線）とATC（平均費用曲線）の交点P1を損益分岐点という。固定費用がかかるので、赤字ではあるが生産を続けることで固定費用を幾分とも補える間は生産を続けた方が損失は少ない。価格Bにおいて企業は正常な資本利潤と経営利潤を受け取るにとどまり、それ以上でも、それ以下でもなく、また生産量はBと平均費用最低点の交点P1から垂線を横軸に下ろしたX1の量となる。Bを長期的均衡価格という。つまり、操業停止点より右側のMC曲線が供給曲線になる。
企業の利潤最大化の条件を示すためには、ま