教科教育法数学１設題１

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資料紹介

『数学教育の歴史（現代化以前、現代化、それ以後）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ。』
明治初期の中学校数学教育では「数学」は算術、代数、幾何、三角法の４科目に分かれていたが、数学教育改良運動の影響により、明治の終わりから大正にかけて「中学校教授要目」が改訂され、これまでわかれていた４科目を統合して数学となった。
昭和１７年、「中学校教授要目」が見直され、微分・積分、確率・統計、近似式などが入り、力学が題材として扱われるようになり、問題解決を中心とした教科書が編集された。しかしこの時、日中戦争が拡大し、第二次世界大戦へと進み、昭和１９年・２０年には戦局は不利になり、中学校も学徒勤労員を行うようになり、教育は満足に行われなくなった。
昭和２０年８月１５日、終戦を迎えた。戦後、すぐに教育は再開され、戦前の教科書で軍事関係、領土関係、神童関係などの内容を黒く塗りつぶした「黒塗り教科書」が使われ、昭和２１年にはそれらの部分を除いた「暫定教科書」が使われた。
昭和２２年、教育基本法、学校教育法が公布され、小学校、中学校が義務教育となり、試案された「学習指導要領」をもとに新しく始まった。この時の中学校の教科書は、数学の社会有用性に基づいた問題解決学習を主眼とする単元学習のはしりの教科書であった。高等学校は昭和２３年から新しい教育が始まり、「解析学（Ⅰ、Ⅱ）」、「幾何学（Ⅰ、Ⅱ）」という４冊の教科書によって始まった。これには、初等幾何、解析幾何。ベクトル等が含まれ戦後の高等学校の数学教育の骨格を作った教科書である。しかしながら、単元学習は計算力や学力の低下の元凶とされ、数学の社会有用性よりも、数学のできあがった体系の論理的系統性を重視した系統学習に変わり始めた。
１９５０年代後半から１９６０年代にかけて、「数学教育の現代化」と呼ばれる運動が欧米諸国を中心に始まり、１９６９年に改訂された学習指導要領の数学科の総括目標が次のように述べられた。
　「事象を数理的にとらえ、論理的に考え、統合的、発展的に考察し、処理する能力と態度を育成する」
統合的、発展的に考察しという記述は、当時強調された「創造性の育成」という観点から述べられている。
　数学科の領域については、それ以前の「計量」領域が削除された一方で、上のねらいに対応した新しい領域が設置されることになり、次の５領域で構成されることになった。
Ａ：数・式、Ｂ：関数、Ｃ：図形、Ｄ：確率・統計、
Ｅ：集合・論理
内容の面では、小学校算数科で「集合の考え」とその意義の強調、文字の使用、「確からしさ」などが新たに導入された一方で、中学校においては、次のような新しい内容が加えられた。
集合の基本的概念やその用語・記号の導入
数集合の構造、剰余系の導入
「対応」による関数の定義
図形の変換という見方、位相的な見方
等である。
　高等学校数学科では、進学率の上昇に伴う生徒の多様化への対応、内容の集約と精選、数学的な考え方の重視、小・中・高の教育課程の一貫性の重視などを基本方針として改訂された新しい学習指導要領が、１９７０年に発表された。その科目編成は以下の通りである。
　数学一般、数学Ⅰ、数学ⅡＡ、数学ⅡＢ、数学Ⅲ、応用数学
　このうち、「数学一般」または「数学Ⅰ」は、すべての生徒に履修させるものとした。新たに導入された内容は「数学Ⅰ」では、ベクトル、確率、集合と論理、「数学ⅡＡ」では行列、電子計算機・流れ図、「数学ⅡＢ」では、行列、平面幾何の公理的構成などであった。
　このような現代化の主要な狙いは、新しい内容