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資料の原本内容
レポートの作り方
課題についてよく理解し、何を調べたらよいかを考える。
辞典、教科書
より専門的な文献 図書館、インターネット、『日本書籍総合目録』日本書籍出版協会、『出版年鑑』
具体的なケース 雑誌記事、本、コンピュータ・データベース（日経テレコン）、『ビジネス記事索引』日外アソシエーツ
会社情報 上場企業：『会社年鑑』日本経済新聞社、
『会社四季報』東洋経済新報社
非上場企業：『会社年鑑・未上場会社版』日本経済新聞社、
『ダイヤモンド会社要覧・未上社版』ダイヤモンド社
各企業のホームページ
『会社史総合目録』
（５）企業に関する統計情報 『統計情報総索引』、総務庁統計局
『データ＆DATA：ビジネスデータ検索辞典』
日本能率協会
例
課題：社内ベンチャー制は、なぜ生まれたか？また、その意義は何か？
「社内ベンチャー」の定義
企業を活性化するために、独立性の高い集団を企業内に作って新しいビジネスが作られるのを促進しようとする制度
事業部組織の大企業に多くみられる。
大企業の事業部組織の欠点は何か？ 硬直的、環境の変化に適応できない、
事例研究：実際には、「社内ベンチャー」制度はどのように運営されているのか？その問題点は？、そのメリットは？
統計データ：上場企業のうち何社が社内ベンチャーの制度を採用しているか？また、そのうち何割が成功しているか？
以上の議論を整理してレポートのアウトラインを作る。
レポートのアウトライン
序論
社内ベンチャー制の何を問題にするのか？ 事業部制の限界と社内ベンチャー
本論
２．１事業部制の欠点
事業部制の問題点の整理
２．２社内ベンチャー制度による組織活性化の効果
社内ベンチャーにより、事業部制の欠点がどのように克服されたか？
事例研究
住友３Ｍにおける社内ベンチャーによる新製品の開発
結論
これまでの議論の要約と結論、自分の意見、コメント
（２）他人の議論の引用の仕方
他人の議論と自分の議論とをはっきり区別する。他人の議論については、注を用いて何の文献の何ページを使ったかを示す。脚注と尾注。
（３）参考文献リストの作成
レポートの最後に作成する。
