資料紹介

明星大学 教育学部 通信課程において、科目終了試験に出題された問題の一覧、およびその回答例、ヒント集です。私が受けた会場だけではなく，全国の試験問題が網羅されております。

2015年8月17日現在,

・2015年4月～8月に行われた全国の会場の科目終了試験（全１２回）
・2013年4月～2015年2月に行われた全国の会場の科目終了試験（全２６回　+　追試１回　＝全２７回　×２年分）

を＜すべて確認＞し、＜すべてこの問題から出題されている＞事を,全国の明星通信仲間の協力により確認致しました。
（「ホントに確認したのぉ～！？」と思われるかもしれませんので（笑）,2015年に出題された各問題に対しては，＜2015年にて出題された月＞を掲載しています。（記載例：「15年4月/2014年10月出題！」みたいな…　））

過去の傾向から考えても，2015年下半期及び2016年度以降の問題において,本資料の試験問題は役に立つかと思います。
（問題数が膨大でないのは、出るパターンが決まっているからです。本資料以外の問題は２０１５年度上半期、及び２０１４～２０１３年度の間では出題されておりません）

全国の明星通信生の方のご協力により本資料を作る事ができました。ここでお礼を申し上げるとともに、これから試験を受ける皆様のお役にたてれば幸いです。


●●【出題実績】●●
・2015年4月～8月から出題された全国の科目終了試験（上半期１２回）
・2013年4月～2015年2月に出題された全国の科目終了試験（全２６回　+　追試１回　＝全２７回　×３年分）
（出来る限り,15年10月以降の出題傾向もコメントにて情報発信していきます。ご確認ください。ただ、９割以上の科目は2016年度も傾向は変わらないと予想しています）

●お知らせ●
ハッピーキャンパス上では，「どの科目が販売されているのか」という一覧が分かりづらいかと思います。
小学校、特別支援、中高の専門科目が一覧で紹介できているブログがありますので，他の科目の購入も検討されている方は，ご確認いただければ幸いです。

★ブログ：明星大学 通信 教員免許の単位取得！体験記：
『過去問』と『合格レポート』まとめブログ★
http://ameblo.jp/meiseitarou/

資料の原本内容

●肢体不自由児者の現在の課題について、１つ選択し、詳しく論ぜよ。
＜2015年4月／2014年10月＞出題実績あり！
成11年の盲・聾・養護学校の学習指導要領の改訂において、障害の状態を改善・克服するための領域である「養護・訓練」を「自立活動」に変更しています。その主な理由は、自立活動という領域が、一人一人の幼児児童生徒の実態に対応した活動であることや、自立を目指した主体的な取組を促す教育活動であることを一層明確にするためであると説明されています。
特別支援学校（肢体不自由）においては、近年、幼児児童生徒の障害の重度・重複化、多様化の傾向が顕著で、医療的なケアを必要とする児童生徒も増えてきています。文部科学省特別支援教育資料によると、平成18年５月現在の特別支援学校（肢体不自由）（小・中学部）では約４分の３の児童生徒が重複障害学級に在籍しています。肢体不自由者である児童生徒に対する教育を行う特別支援学校では、このような実態に対応するために、自立活動の指導を中心とした教育課程を編成する学校が多くなってきており、これまで以上に自立活動の指導の充実が求められています。
ここでは、自立活動の指導の課題について、次の四つ観点から検討していきます。
　　　（ア）「個別の指導計画」の充実と活用
　学習指導要領においては、自立活動の指導に当たって、個別の指導計画を作成することが明示されています。
国立特殊教育総合研究所(当時）が平成13年に行った調査（以下「研究所の調査」）では、個別の指導計画を「すべての指導領域で作成している」と回答した学校は、全盲・聾・養護学校のうち53％、「自立活動と重複障害者のみ作成している」は34％でした。個別の指導計画に関しては学習指導要領に明示されて以後、かなり早期に各学校で取り組まれています。しかし、個別の指導計画は立てられているものの、作成が学級担任の裁量に任されその内容が十分に吟味されていなかったり、設定された目標や内容が抽象的であったりするなど、様々な問題点が指摘されており、検討すべき課題としてあげられます。
自立活動の時間における指導は、専門的な知識を有する教師の意見を参考にして、全教師の協力の下に一人一人の幼児児童生徒について個別の指導計画を作成し、実際の指導に当たることが重要です。
　　　（イ）自立に向けた主体的な取組を促す指導
障害のある幼児児童生徒が自己のもつ能力や可能性を最大限に伸ばし、自立し社会参加するための基盤となる「生きる力」を培うためには、一人一人の障害の状態等に応じたきめ細かな指導を一層充実することが重要です。障害による学習上又は生活上 の困難を改善・克服する教育活動である自立活動は、ますます重視されてきているといえます。これまで自立に関しては、「経済的自立」、「社会的自立」などと使われてきましたが、現在では障害者の「自立」概念が従前より広い意味で用いられることが多くなってきました。
この「自立」という用語は、学習指導要領解説－自立活動編－（以下「解説書」）において、「幼児児童生徒がそれぞれの障害の状態や発達段階等に応じて、主体的に自己の力を可能な限り発揮し、よりよく生きていこうとすることを意味している。」と定義されています。すなわち、一人一人の幼児児童生徒における自立とは、「よりよく生きていこうとする」状態を指します。障害のある幼児児童生徒の適切な指導や必要な支援を考える上で、個人因子と環境因子の両側面から検討が必要であることはいうまでもなく、障害がどれほど重度であっても可能な限り幼児児童生徒の「主体的な取組」を促すべきであり、またそれを目的的な活動に高めていくことが大切です。自立に向けた教育活動は、「自己の力を可能な限り発揮し、よりよく生きていこうとする」取組を促進し拡大することです。このような教育実践を通して、個々の幼児児童生徒の「自立と社会参加」が実現されます。
「主体的な取組」について、解説書では、「児童生徒が自分のなすべきことを意識し、努力の結果、課題が達成できたという成就感を味わうことができるようにすることが必要である」と記されています。障害のある幼児児童生徒が、ある達成課題に対し、それを自分の課題として捉え、解決に向かう具体的な方法を理解し、その結果ある程度見通しをもちそれを継続することによって課題を達成します。このような主体的な活動を展開するためには、保護者を含む関係者との協力を図りながら学習への動機付けを高め、教材・教具の工夫を重ねて的確な指導を展開し、適切な評価を実施することが大切です。
　　　（ウ）指導に生かす評価の工夫
　評価には、診断的評価（指導前）、形成的評価（指導中）、総括的評価（指導後）があります。評価は適切な指導と必要な支援を展開する上で大変重要な活動です。すべての教育活動において、個々の幼児児童生徒等の実態把握が出発点となります。自立活動の指導に当たっては、この的確な実態把握に基づいて個別の指導計画が作成される必要があります。
研究所の調査によると、自立活動における児童生徒の実態把握の方法で最も多かったのは、「行動観察」が95％で、以下「前担任から情報の収集」が88％、「保護者からの聞き取り」が87％、「諸検査の活用」が71％、「主治医等から医療情報の収集」が65％、「他機関に検査等を依頼する」が６％でした（複数回答）。特に特別支援学校（肢体不自由）では、「主治医などからの医療情報の収集」が83％で他の障害に比べて多く、医療機関との関連が深いことが分かりました。また、自立活動の実態把握に利用されている検査法は、最も多かったのが「発達検査」で81％、「知能検査」が58％でした。各障害種別では、特別支援学校（視覚障害）が視力検査、同（聴覚障害）が聴力検査で、同（知的、肢体不自由、病弱）では、発達検査と知能検査の活用が多く見られました（複数回答）。
自立活動の指導の評価方法では、「個別の指導目標について、取組の様子をとらえ記述する」が86％で最も多く、「学校独自に、評価の項目等を作成して評価する」が４％でした。また、約10％の学校が、「評価の在り方を検討中である」と回答しました。自立活動の評価に関して、指導者が立てた個別の指導目標に対して、指導者自らが評価を記述しているのが現状です。これらの調査結果からも自立活動に関する評価の工夫は十分とはいえません。個別の指導計画を立てる段階から評価のための視点や判断の基準を検討し、他の教員や保護者等の意見も交えながら適切な評価となるよう工夫することが大切です。「評価と指導」は、切り離すことのできない関係にあり、「指導に生かす評価」「評価に基づく指導」が求められています。
　　　（エ）指導体制の見直しと専門性の向上
　自立活動の時間における指導は、専門的な知識や技能を有する教師を中心として、全教師の協力の下に効果的に行われるようにすることが求められています。
ここでいう専門的な知識や技能を有する教師とは、特別支援学校の教員の免許状や自立活動を担当する教員の免許状を所有する者をはじめとして、様々な現職研修や自己研修等によって専門性を高め、校内で自立活動の指導的役割を果たしている教師も含んでいます。自立活動の指導において中心となる教師は、学校における自立活動の指導の全体計画の作成に際し、担任や専科の教師、養護教諭を含めた全教師の要としての役割を果たすことが期待されています。
なお、自立活動の時間における指導は、幼児児童生徒の障害の状態によっては、かなり専門的な知識・技能を必要としているので、いずれの学校においても、自立活動の指導を中心的に担う教師は、それにふさわしい専門性を身に付けておくことが必要です。
研究所の調査によると、自立活動に関する組織が編成されていると回答した学校種別の比率は、特別支援学校（視覚障害）が87％、同（聴覚障害）が64％、同（知的障害）が52％、同（肢体不自由）が82％、同（病弱）が70％でした。また、各学校で組織されている「自立活動部」（分掌上の名称は各学校で異なる）の機能として、最も多かったのが、「研修」で73％、次いで「指導」が54％、「研究」が36％でした。「自立活動部」の役割として、より専門性の高い指導力の育成のため、研究や研修の企画が求められていることがうかがわれました。さらに、学級担任をもたない自立活動専任教員の配置については、全特別支援学校で、自立活動専任教員を「配置している」が20％、「配置していない」が80％であり、学校種別では、特別支援学校（視覚障害）が17％、同（聴覚障害）が36％、同（知的障害）が13％、同（肢体不自由）が38％、同（病弱）が１％でした。
従前の多くの特別支援学校（肢体不自由）では、自立活動専任の教員を置いたり、校務分掌に自立活動部を設けるなどして、その専門性を確保する体制を工夫してきましたが、幼児児童生徒の障害の重度・重複化に伴い重複学級が増加したことなどから、自立活動専任教員を置かずにより多くの教員を学級担任として配置する傾向が見られます。今後、自立活動の指導に当たっては、関係する諸機関との連携や情報の収集・提供等に努め、医療等の専門家との連携、医師等の助言を効果的に学校の指導に生かすためには、「自立活動部」を設けるなど、学校として、自立活動を担当する教師の専門性を確保する体制づくりが急務です。
●肢体不自由児の障害特性について、発達の視点をふまえて論ぜよ。＜2015年4月／2014年10月＞出題実績あり！
肢体不自由は、発生原因のいかんを問わず、四肢体幹に何らかの永続的な...

コメント2件