連関資料 :: インターネットについて
資料:102件
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コンピューターおよびインターネットの発達の歴史と現状について論ぜよ
- 「コンピューターおよびインターネットの発達の歴史と現状についてまとめ、今後のインターネットの展望について論ぜよ。」 インターネットの原型は、ARPANETとCSNETである。 ARPANETは、1969年にアメリカ国防総省の高等研究計画局「ARPA」によりつくられた研究用ネットワークである。発足時は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校、カリフォルニア大学サンタバーバラ校、ユタ大学、スタンフォード研究所の4拠点のネットワークを結んだ。ARPANETは、「パケット」という単位を用いてデータ交換の方法を採用した。現代のインターネットでも同方法を用いて、データの交換が行なわれている。しかし、ARPANETは軍事機関の研究用ネットワークであったため、研究に参加をしている団体しかARPANETのネットワークに参加できなかった。そこで、1981年に全米科学財団（NSF）の支援のもと、ARPANETのネットワークに参加できない研究者のためのネットワーク「CSNET」がつくられた。このほか、1979年にAT＆Tベル研究所にて開発された、ソフトウェア「UUCP」を採用したネットワーク「USENET」、
- 歴史 アメリカ インターネット コンピュータ ネットワーク ネット コンピューター 大学 人間 言葉
660 販売中 2009/06/22- 閲覧(3,469)
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新聞・ＴＶニュース・インターネットの相違点
- ＊新聞・ＴＶニュース・インターネットの相違点 はじめに、新聞・ＴＶニュース・インターネットの３っつについて、それぞれがどのような特徴を持っているのかを考えてみる。そしてそれらの特徴を比べてみることで、それぞれの相違点が見えてくるのではないかと考える。 まずは新聞である。新聞とは読む人に関わらず、世間全体の情報を満遍なく知ることのできる情報源ではないかと思う。一面に載っている世間でもっとも注目されているニュースから、経済、地方ニュース、広告、映画情報、テレビ欄、天気予報まで、挙げればきりがないほど、さまざまな方面の情報をたくさん知ることができる。さらに新聞は紙でできているため折りたたむことができ、持ち運ぶことができるので、電車の中や仕事場でも読むことができるという利点がある。 しかし、新聞は有料であるため誰もが読むことができるわけではない。一人暮らしの人の中には、お金の問題だけ出なく、面倒だからという理由で新聞をとっていない人も多い。それから内容が難しく、読むのに時間がかかるので、新聞を隅から隅まで読んでいるという人は少ないのではないかと思う。そして新聞は朝と夕方しかないので、人々
- レポート TVニュース 新聞 インターネット 情報源 情報
- 550 販売中 2006/11/14
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新しいインターネットビジネス（ＳＮＳ・Ｗｅｂ２．０）
- 目次 序章 ３ 第１章 「インターネットビジネス」とは ３ 第２章 「インターネットビジネス」の歴史 ３ 第３章 「インターネットビジネス」のモデル ４ 第４章 「ＳＮＳ」とは ５ 第１節 ＳＮＳの事例研究 『mixi』 ７ 第２節 ＳＮＳの事例研究 『MySpace』 １０ 第５章 「ブログ」とは １１ 第６章 「ＷＥＢ２．０」とは １３ 第７章 おわりに ～新しいインターネットビジネスの形～ １５ 参考文献 １７ 序章 日本でウェブが実用化されてから約１０年。もうすでに現代人にとっては無くてはならない存在に変わったインターネットであるが、この１０年の経験を経て不具合が徐々に解消されてきたことや、人々がインターネットで「何をしたかったのか？」といった事がようやく見え始めた。「新しいインターネットビジネス」のテーマの下、技術だけの変化や進化に限定しない、本当の意味での「新しいインターネットビジネス」を研究していく。 第1章 「インターネットビジネス」とは インターネットビジネスとは、文字通り「インターネットを活用した様々なサービスを展開することによって営利を求める経済活動」である。 今回、新しいインターネットビジネスというサブテーマの下、研究を行なうわけだが、それにはまず、インターネットビジネスがどのように変遷してきたのかという大まかな流れを掴むことが重要である。 第２章 「インターネットビジネス」の歴史 インターネットビジネスは、インターネットの普及とともに、１９９０年代の中頃から「ホームページ（ここではウェブサイトの意味）」が注目されるようになったことから、具体的に始まる。学術目的のページから趣味のページまで、個人ウェブサイトが次々と誕生し、官公庁が情報提供の場として活用、企業も自社サイトに取り組みはじめた頃から、爆発的に普及していった。ホームページ制作という新たな産業も生まれた。当初のホームページ制作業はデザインをメインとするクリエイターが作るケースと、プログラム開発を担うシステムインテグレーターが作るケースがあった。やがて、ホームページは、デザインとプログラムによる、企業のコミュニケーション活動のポータル（玄関）としての場を確立していき、会社概要のパンフレットの代わりになっていった。いまや、ウェブサイトがないと企業といえないほどの浸透ぶりである。さらに、街の商店から幼稚園、町医者に至るまで、リアルに店舗をかまえている人々の営業の場としてネット上に存在している。その後、インターネット上ではＥＣ（エレクトロニックコマース＝電子商取引）が脚光を浴びるようになり、企業が巨額の投資をしてプログラムを構築するようになった。これは２４時間３６５日顧客の注文をインターネットのサーバーが自動的に受注してくれるのである。こうなると、ウェブサイト制作はもはやデザインとプログラムだけではなくなってくる。コンサルティング会社が売り方を考えはじめ、巨大なデータベースとトラフィックをホスティング会社（サーバー管理会社）が担当するようになり、ウェブ関連市場の需要の裾野は広がっていった。それらの要素を担う制作会社はＳＩＰＳ（ストラテジックインターネットプロフェッショナルサービス）というネーミングを施しはじめた。こうして企業ウェブサ イトは、仕入から、広報、営業、物流、サポートに至るまで、すべてのマーケティング活動を支えるプ
- 論文 経営・商学 SNS インターネット Web2.0 ブログ mixi
- 550 販売中 2009/06/15
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コンピューターおよびインターネットの発達の歴史と現状についてまとめ
- 「コンピュータおよびインターネットの発達の歴史と現状についてまとめ、今後のインターネットの展望について論ぜよ。」 1、コンピュータの歴史 コンピュータは、電子計算機として発明されて以来、今日までに大きな発展をとげ、人類にとって欠かすことのできない情報処理機器とされている。コンピュータの歴史は、現在のコンピュータと同じ構造である記憶部、演算部、制御部を持った階差機関、解析機関が発明された1960年代から始まる。コンピュータは電気回路で計算を行うがその主要部品を論理素子という。コンピュータの発達は論理素子の発展によるものであり、使われている論理素子の違いにより第1世代から第4世代コンピュータに分けることができる。 「第1世代」は、1946年～1958年代頃までの主に論理素子として真空管が用いられた時代を指す。1946年、米国ペンシルバニア大学で当時ラジオや通信機器に使われていた真空管を論理素子に使い、Ｊ．Ｐ．エッカート、ジョン・モークリーという2人の博士によって設計され、ＥＮＩＡＣと名づけられた初めてのコンピュータが作られた。ＥＮＩＡＣは、真空管19,000本を使い，重量30トンもの重さのある巨大なものであった。この頃の主な用途としてミサイルの弾道計算、政府の統計調査、科学技術計算であった。 「第２世代」は、1958年～1963年頃を指し、トランジスタを論理素子に使ったコンピュータである。真空管と違い、安定、小型化するようになった。性能も一段とよくなり、情報処理の同時進行などできるようになった。この頃にアセンブラ言語だけでなく、ＦＯＲＴＲＡＮなどのプログラム言語が使用されるようになった。 1960年代後半には、トランジスタを多数組み合わせた小型高機能回路ＩＣ・ＬＳＩ（集積回路）を論理素子に使ったコンピュータが作られ、「第3世代」と呼ばれる時代に入った。ＩＣの出現は、小型化だけでなく、コンピュータの処理速度の増加と性能の信頼性に繋がったのである。この時代では、コンピュータをネットワークに接続し複数の端末から同時に利用することができるようになった。 「第四世代」では、主にＶＬＳＩ（超大規模集積回路）を使用することとなった。それにより、さらに小型化、高速化し、安定性が上昇した。また、ユーザーが専門化から一般家庭に広がり、個人でもコンピュータを所持できるようになった。そして、情報処理の形態は、集中処理から分散処理へと移行している。 2、コンピュータの現状 現在のコンピュータとしてパーソナルコンピュータ、ワークステーション、オフィスコンピュータ、汎用計算機、スーパーコンピュータがある。パソコンは、小型化、安定化、価格の低下などの影響で一般家庭に広く普及している。これにより、家庭に一台の時代が来ようとしているのかもしれない。そして、ウインドウズとマッキントッシュを中心にワープロと表計算以外にもテレビ、音楽、動画の編集を閲覧及び編集を可能とし、またインターネットを利用するための媒体として利用されているのである。 3、インターネットの歴史 インターネットの基本原理ができたのは1969年、冷戦時代のアメリカで国防用コンピュータネットワーク構築を主目的に国防総省高等研究計画局（ＡＲＰＡ）が開始した「ＡＲＰＡＮＮＥＴ」が始まりである。これは、1つの場所が軍事的攻撃を受けても、ネットワーク全体が停止しないよう維持し、通信網の分散処理を基本とした考えからである。1986年には軍事用のＡＲＰＡＮＥＴから分割される形で、全国科学財団による学術研究用のネットワーク基盤である全
- 歴史 日本 インターネット 情報 企業 電子 発達 コンピュータ 科学 大学
- 550 販売中 2008/04/18
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インターネットを利用しなくても情報モラルを教えることは可能か 合格
- インターネットを利用しなくても情報モラルを教えることは可能かについて。 私は、インターネットを利用しなくても情報モラルを教えることは可能かについて、可能だと考える。 現代は、情報メディアの普及により、情報化社会となっている。携帯電話の普及もあって、誰でも簡単にボタン一つで、インターネットを接続することができる次代になった。いつでもどこでも様々な情報を得ることが可能となり、インターネットを使えることで、世の中は便利になった。新しいテクノロジーへの対応や適応のために、学校では実際にパソコンを使い、インターネットを使用して、子どもの学びを支援する道具となっている。情報化社会の中に生きていく子どもの現状として、パソコンや携帯電話から得る情報が正しいと思い込んでしまい、情報にだまされ、情報モラルの問題へと繋がっている。結果、情報化社会以前の子どもたちより、正確な情報を判断する力が衰えてしまい情報モラルが欠けている。子どもに何が・どれが本当の真実を示しているかを、教育者が指導しなければならない。
- 総合演習 スクーリング 情報教育 エッセイ インターネット
- 550 販売中 2011/03/02
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基礎情報学 インターネットの現状と自身の考察
- 今やテレビや新聞と並ぶほどのメディアとなりつつあるインターネットは、ネットと付くからには、やはりインターネットもネットワークのひとつである。 ただ他のネットワークと違うのは、その規模である。インターネットは地域や国をまたぎ、世界規模でコンピューター同士を接続した、最も大きいコンピューターネットワークである。学校や会社の小さなネットワークも、たいていはインターネットにもつながっている。そのため、ネットワーク同士がたくさんつながった「ネットワークのネットワーク」ともいえるであろう。 世界のインターネットの現状は、インターネットに接続しているコンピューター（ホスト）の数で見ると、96年頃から急減に増加している。それを国別に見てみるとその大部分がアメリカだが、それ以外で見ると、イギリス、ドイツ、カナダ、オーストラリア、そして日本で大きく増加している。その他のヨーロッパ諸国、また南アフリカや、韓国も伸びている。その他もほとんどの国がインターネットに接続していて、伸びている。しかし、メールでの接続のみや、北朝鮮やミャンマーのように、まったくインターネットに接続していない国もある。これは、技術的な問
- 基礎情報学 保育 ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ
- 550 販売中 2008/01/28
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インターネット上の旅行業のビジネス・モデルに関する研究
- １．はじめに インターネットの飛躍的な普及によって、インターネット上の電子商取引が生じ、旅行業の進出も著しく行われている。しかし、インターネット市場に大きな期待をのせて進出したアメリカの多くの企業が、いまだにその莫大な投資に比べ、良い成果を獲得できないままであるのと同じように、日本の旅行業のインターネット参入もその期待に及ばない状態と考える。その原因は、情報技術(Information Technology)に投資するだけで、実際、経営やマーケティグに活用できると考えたのが誤算である。インターネットの本質を探り、それを各業界に合わせたビジネス・モデルとしてつくることが大きな課題の一つであると考える。 本研究では、旅行業の情報化とともにIT化による消費の変化、また、ビジネス・モデルとは何かについて考察する。ビジネス・モデルの中でも旅行業と同じように‘ものを持たない’のがかえって強みになっているデルモデルを取り上げて、旅行業のインターネットにおいてビジネス・モデルの可能性を明らかにすることが目的である。
- 論文 経営・商学 ビジネス・モデル デルモデル モジュール リレーションシップ 双方向
- 2,200 販売中 2006/01/14
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公職選挙法におけるインターネット（文書図画）規制の現状
- 「公職選挙法におけるインターネット（文書図画）規制の現状」 まず、ここでインターネットの規制と書かず、なぜ（文書図画）となっているかというと（ここでの結論に近いことですが）インターネットに関する規制というものは現状無く、文書図画の規制を以って、代替しているというのが現状だからである。 １公職選挙法における文書図画規制 これらの規制に関しては公職選挙法１４２条から１４７条に詳しい。そこから、主要な部分を抜粋してみる（以下、抜粋部分太字） （文書図画の頒布） 第142条 衆議院（比例代表選出）議員の選挙以外の選挙においては、選挙運動のために使用する文書図画は、次の各号に規定する通常葉書及び第１号から第２号までに規定するビラのほかは、頒布することができない。この場合において、ビラについては、散布することができない。 この後にビラについての詳しい規定が記述される。 第142条の２ 前条第１項及び第４項の規定にかかわらず、衆議院議員の総選挙又は参議院議員の通常選挙においては、候補者届出政党若しくは衆議院名簿届出政党等又は参議院名簿届出政党等は、当該候補者届出政党若しくは衆議院名簿届出政党等又は参議院名簿届出政党等の本部において直接発行するパンフレット又は書籍で国政に関する重要政策及びこれを実現するための基本的な方策等を記載したもの又はこれらの要旨等を記載したものとして総務大臣に届け出たそれぞれ１種類のパンフレット又は書籍を、選挙運動のために頒布（散布を除く。）することができる これについてはマニフェストをイメージしていただくと分かりやすいと思う。というよりも、そのために平成15年に改正されている（抜粋部分以下１４２条の２、全体が付け加えられている） 第143条 選挙運動のために使用する文書図画は、次の各号のいずれかに該当するもの（衆議院比例代表選出議員の選挙にあつては、第１号、第２号、第４号及び第５号に該当するものであつて衆議院名簿届出政党等が使用するもの）のほかは、掲示することができない。 1．選挙事務所を表示するために、その場所において使用するポスター、立札、ちようちん及び看板の類 2．第141条（自動車、船舶及び拡声機の使用）の規定により選挙運動のために使用される自動車又は船舶に取り付けて使用するポスター、立札、ちようちん及び看板の類 3．公職の候補者が使用するたすき、胸章及び腕章の類 4．演説会場においてその演説会の開催中使用するポスター、立札、ちようちん及び看板の類 4の2．個人演説会告知用ポスター（衆議院小選挙区選出議員、参議院選挙区選出議員又は都道府県知事の選挙の場合に限る。） 5．前各号に掲げるものを除くほか、選挙運動のために使用するポスター（参議院比例代表選出議員の選挙にあつては、公職の侯補者たる参議院名簿登載者が使用するものに限る。） ２ 選挙運動のために、アドバルーン、ネオン・サイン又は電光による表示、スライドその他の方法による映写等の類を掲示する行為は、前項の禁止行為に該当するものとみなす。 １４３条が肝と言える部分だと思われる。ここで許されていること以外選挙中に実行できない。 恐らく２は改正により付け加わっただろうが、これだけでは時代に適合しているとは言えず、 インターネットの“イ”の字も残念ながらそこには無い。 １４３条の３以降はポスター、掲示板、看板についての記述が続く。１４４条、１４５条に ついては公営掲示板に関する記述がある。 （文書図画の頒布又は掲示につき禁止を免れる行為の制限） 第146条 何人も、選挙運動の期間中
- レポート 総合政策学 公職選挙法 インターネット 規制
- 550 販売中 2006/11/29
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情報社会論とインターネット社会論の連続性
- １ 問題の所在 90年代中盤以降，日本社会ではインターネットが普及し始めた。現在（2003年）では約 ７千７百万人の人々がインターネットを利用している。これは日本の人口の約６割にあ たる数である（図１）。また，その普及の勢いは90年代末のような急激なものではなくな りつつある。企業・事業所・世帯への普及率の伸び自体は，2002年以降緩やかになって 情報社会論とインターネット 社会論の連続性 ──未来社会論的視座を超えるための一考察── 19 慶應義塾大学 メディア・コミュニケーション研究所紀要 山口 仁 １．また年齢別の普及に関しても，10代（中学生以上），20代，30代 での利用率は９割を超えている（『情報通信白書』平成16年度， p36）。なお，本稿で引用する『情報通信白書』の図は，総務省 情報通信統計データベースHP（http://www.johotsusintokei. soumu.go.jp/whitepaper/ja/cover/index.htm）の各項目から ダウンロードしたものである。 ● ● ● ● ● ● ● FT & igure able FT & igure able 図１ インターネット利用人口と人口普及率の推移 『情報通信白書』平成16年度 p26 10,000 インターネット利用人口 人口普及率 （万人） 8,000 6,000 4,000 2,000 0 70 （％） 50 60 40 30 20 10 0 ※１ 上記のインターネット利用人口は，パソコン，携帯電話・PHS・携帯情報端末，ゲーム機・ TV機器等のうち，１つ以上の機器から利用している６歳以上の者が対象 ※２ 平成15年末の我が国の人口普及率（60.6％）は，本調査で推計したインターネット利用人口 7,730万人を，平成15年末の全人口推計値１億2,752万人（国立社会保障・人口問題研究所『我 が国の将来人口推計（中位推計）』）で除したもの（全人口に対するインターネット利用人口の 比率） ※３ 平成９～12年末までの数値は「情報通信白書（平成12年までは通信白書）」より抜粋。平成 13年末，14年末の数値は，通信利用動向調査の推計値 ※４ 推計においては，高齢者及び小中学生の利用増を踏まえ，対象年齢を年々拡げており，平 成12年末以前の推計結果については厳密に比較できない（平成11年末までは15～69歳，平 成12年末は15～79歳，平成13年末から６歳以上） 1,155 平成９ 13.4％ 1,694 10 2,706 11 4,708 12 44.0％ 5,593 13 54.5％ 6,942 14 60.6％ 7,730 15（年末） 37.1％ 9.2％ 21.4％ いる（図２） (1) 。これらのデータから，インターネットは着実に社会に普及してきたとい えるだろう。 本稿の目的はインターネットと社会の関係を論じた研究，すなわちインターネット社 会論の問題点を指摘することである。インターネット社会論に関する研究は数多く蓄積 されている。だがその多くは規範的観点から，インターネット社会やインターネット利 用（者）の未来を語る議論が多い。 このようなインターネット社会論はかつての情報社会論を批判し，自らを新しい研究 であるかのように位置付けている。しかし，新しいメディアに未来社会の構築の可能性 を期待する，という点ではかつての情報社会論とそれほどかわらないのではないか。イ ンターネット社会論を評価する・
- 情報社会論 インターネット
全体公開 2007/11/30- 閲覧(3,455)
